フジネットワーク

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フジネットワーク（英: Fuji Network System、略称：FNS）は、キー局のフジテレビ（CX）などFNN（フジニュースネットワーク）に加盟しているテレビ局の放送番組の内、一般番組（ニュース番組以外のもの）を融通する、日本の民放テレビの番組供給組織である。

一般に本項で解説するFNSと別項で解説するニュースネットワークのFNNとを合わせてフジテレビ系列という（FNN、FNSどちらか一方だけでも通じる場合もある）。

概説[編集]

FNSは、主に番組の相互供給を目的に組織されたネットワークである。ニュース供給のネットワークは、別組織のFNN（フジニュースネットワーク）が担っている。

フジテレビは1959年3月に開局するが、開局間もない6月、フジテレビ、関西テレビ、東海テレビ、九州朝日放送の4社と「番組交流に関する協定」を締結した[1]。しかし、東海テレビや九州朝日放送はクロス局で、すんなり進んだわけではなかった[1]。

1962年4月、東海テレビはフジテレビと完全ネットを組むが、この年からネット拡大における進撃の歩調が整った[2]。10月1日には、フジテレビ、仙台放送、東海テレビ、関西テレビ、広島テレビ放送、九州朝日放送の6局基幹ネットが完成した[2]。北海道に関しては札幌テレビ放送（1959年開局）が1961年から『タワープレゼント』などの昼間の番組をネットし、1963年にはゴールデンタイムに『三匹の侍』もネットされ、札幌テレビ社史によれば、日本テレビとフジのクロスネット形態と表現されている[2]。

ネットワーク作りで、フジテレビは日本テレビやKRT（現・TBS）の後発ながら、開局後数年を経ただけで、業績的には日本テレビを凌駕し、TBSを肉薄した[3]。その力の強さはフジ単独のものではなく、関西テレビ・東海テレビと組んだキー・準キートリオの結合力にあった[3]。この点、地域新聞資本と強く結ぶTBS系がニュースの提携でネットワークの維持・強化を図ろうとしたことや、プロ野球やプロレスなどのスポーツコンテンツ力で系列拡大を目指した日本テレビ系とは異なる[2]。

フジの幹線ネットワークは1964年の東京オリンピックまではその効率性を謳歌したが、オリンピック後の不況で、これが裏目に出た[4]。65年春には山陽特殊製鋼、山一證券が相次いで破綻し、広告界は逆風に見舞われた[4]。スポンサーも効率を求めたが、それは全国ネットを持たないフジ系列をカットすることだった[4]。どうしてもネットワーク規模の下位にあるものから切られていく[4]。この悲哀を最も感じたのは1964年10月、水野成夫からフジテレビ社長を引き継いだ鹿内信隆だった[4]。なんとしてもネットワークの拡大をしなければならなかったが、VHFは払底していた。鹿内がUHFに強い関心を持つに至るにはそうした背景があった[4]。

1969年4月、フジ社内にFNSの事務局が立ち上がり、ニュースに関わるFNN（1966年10月発足）も活動を開始していた[5]。翌年1月には、FNSの規約も制定され、6月には『季刊FNS』も創刊された。このころ「株式会社FNS」という構想も検討された形跡もある[5]。各地にUHFの新局が誕生し、フジのネットワークが27局に急増したことを受け、1971年5月、フジテレビにネットワーク局が新設され、初代局長には郵政省出身の横田隆（のちフジテレビ常務、テレビ熊本会長）が就任した[5][6]。

FNSは株式会社とか社団法人という法的な組織ではない[5]。しかし、結束の強い集団であることは言うまでもなく、その表現として「FNSは運命共同体」と言われる[5]。この運命共同体という考え方に沿って、FNSの一体化を図るため、1976年11月、フジテレビは第三者割当増資を行い、仙台放送、関西テレビ、東海テレビ、テレビ西日本の各社が新しい株主として登場した[7]。

運命共同体といえば、80年代後半、フジテレビが取った対応にSNGのためのFSAT（通信衛星を利用したニュース取材配信システム）導入がある[8]。FSATの導入はキー局側から働きかけであったが、21世紀に入り、これぞ運命共同体という事例が発生した[9]。2005年のライブドア事件の時に系列局が取った対応である[9]。ライブドア事件とは、90年代に親子上場を果たした親会社ニッポン放送と子会社フジテレビが、敵対的買収に備えるために、親子の立場を逆転するための株式保有関係を整理する過程で起きたもので、ライブドアによるニッポン放送株買い占め工作である[9]。この渦中の3月18日、FNS系列27局は、関西テレビが中核となって、「フジテレビ・ニッポン放送を全面支持する」との共同声明文を発表した[10]。系列局によるフジテレビ株保有に関しては、当時北海道文化放送副社長の座についていた中村勉などが「運命共同体精神の発露」としてアピールしたが、27局すべての系列局がフジ株取得に動いた[10]。フジテレビ側は運命共同体の有り難さを実感した[9]。系列局による支援で、精神的にも、企業防衛の点でも力を得たフジテレビは、その後、形勢を逆転し、4月、ライブドアからその保有したすべてのニッポン放送株を譲り受けて、世間を騒然とさせた事件は収束した[10]。

現況[編集]

FNSには、28局（フルネット局26局、クロスネット局2局〈テレビ大分〔NNN/NNSとのクロスネット〕[注 1] 、テレビ宮崎〔NNN/ANNとのクロスネット〕の2局〉）が加盟している。テレビ大分のみFNS業務協定に正式参加していない[11]。基幹局はフジテレビ、北海道文化放送、仙台放送、テレビ静岡、東海テレビ、関西テレビ、テレビ新広島、テレビ西日本の8局で構成され、これらの局は、日曜16時台の特番で、最低年に1回、自社制作による全国ネット特番を放送している（バラエティーに関してはフジテレビを除く）。加盟局のうち、フジテレビの放送持株会社「フジ・メディア・ホールディングス」の連結子会社として仙台放送が、持分法適用関連会社として、北海道文化放送、岩手めんこいテレビ、秋田テレビ、福島テレビ、NST新潟総合テレビ、長野放送、関西テレビ、岡山放送、テレビ新広島、沖縄テレビの11局がある[12]。また加盟局は全てテレビ単営局である[注 2]。

フジテレビと同グループの産業経済新聞社（産経新聞社）が、各地方のブロック紙新聞社（北海道新聞社・中日新聞社・西日本新聞社）と取材・紙面の印刷等で提携していることから、FNS（FNN）加盟局はブロック紙系列の局が多い[注 3]。

ネットスポンサーが無い一部の番組（特にローカルセールス枠）は、局によっては非ネットの場合がある。また、広域放送各局（特にフジテレビ・関西テレビ・東海テレビ）の都合により放送されない一部の（地方のFNS加盟局制作の）番組は、その広域放送局がある当該地域の地上独立テレビ局がFNSの番組を購入して放送している場合もある。

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フジテレビ系列のリモコンキーID地図 水色■：8 赤■：1 紫■：3 橙■：4 白■：なし

地上デジタル放送のリモコンキーIDは、東海テレビ・サガテレビ・クロスネット局を除き、各局「8」で統一されている。

沿革[編集]

  • 1959年（昭和34年）6月1日 - フジテレビ（CX）、東海テレビ（THK）、関西テレビ（KTV）、九州朝日放送（KBC）の4社で「番組交流に関する協定書」を締結。
  • 1962年（昭和37年）10月1日 - フジテレビ、仙台放送（OX）、東海テレビ、関西テレビ、広島テレビ（HTV）、九州朝日放送の6局基幹ネットが完成。
  • 1964年（昭和39年）10月1日 - 福岡地区が九州朝日放送からテレビ西日本（TNC）にネットチェンジ。
  • 1966年（昭和41年）10月3日 - フジニュースネットワーク（FNN）協定成立。
  • 1969年（昭和44年）
    • 4月1日 - FNS事務局創設。
    • 10月1日 - フジネットワーク（FNS）発足。加盟20社[注 4]。その中でも秋田テレビ（AKT）、福井テレビ（FTB）がこの日開局。
    • 12月10日 - テレビ愛媛（EBC）が開局し加盟。
  • 1970年（昭和45年）
  • 1971年（昭和46年）10月1日 - 福島テレビ（FTV）が加盟[注 7]。福島中央テレビがネット離脱。
  • 1972年（昭和47年）
  • 1973年（昭和48年） - シンボルマーク制定（制作：永井一正）。
  • 1974年（昭和49年） - FNSチャリティキャンペーンスタート。
  • 1974年（昭和49年）12月 - 第1回FNS歌謡祭を開催。
  • 1975年（昭和50年）
    • 10月1日 - テレビ新広島（TSS）が開局し加盟、広島テレビが離脱。
  • 1979年（昭和54年）4月1日 - 岡山放送（OHK）がFNN・FNSに完全一本化[注 10]。
  • 1983年（昭和58年）
    • 4月1日 - 福島テレビがFNN・FNSに完全一本化[注 11]。
    • 10月1日 - 新潟総合テレビ（NST）がFNN・FNSに完全一本化[注 12]。
  • 1987年（昭和62年）
  • 1989年（平成元年）10月1日 - テレビ熊本（TKU）がFNN・FNSに完全一本化[注 14]。
  • 1990年（平成2年）3月31日 - テレビ山口がFNS離脱[注 15]。
  • 1991年（平成3年）4月1日 - 岩手めんこいテレビ（mit）が開局し加盟。また、テレビ長崎（KTN）がFNN・FNSに完全一本化[注 16]。
  • 1993年（平成5年）3月31日 - 山形テレビがネット離脱、翌日4月1日からANNにネットチェンジ。
  • 1994年（平成6年）4月1日 - 鹿児島テレビ（KTS）がFNN・FNSに完全一本化[注 17]。
  • 1997年（平成9年）4月1日 - さくらんぼテレビ（SAY）と高知さんさんテレビ（KSS）が開局し加盟。過去最大の28社体制となる。
  • 2001年（平成13年） - 公式ホームページ開設。

加盟局[編集]

現在の加盟局[編集]

この表は、地域や都道府県の配列に際し、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページ の表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

エリア 略称 / ID 社名 開局日 FNS加盟日 備考
北海道 UHB 8 北海道文化放送 1972年4月1日 基幹局。
青森県 なし [注 18]
岩手県 mit 8 岩手めんこいテレビ 1991年4月1日
宮城県 OX 8 仙台放送 1962年10月1日 1969年10月1日発足時[注 19] 基幹局[注 20]。
秋田県 AKT 8 秋田テレビ 1969年10月1日 [注 21]
秋田県はJNN系列局が存在しないため、同県内のGガイド[注 22] の番組データの配信を行っている[注 23]。
山形県 SAY 8 さくらんぼテレビジョン 1997年4月1日
福島県 FTV 8 福島テレビ 1963年4月1日 1971年10月1日 [注 24][注 25]
関東広域圏 CX 8 フジテレビジョン[注 26] 1959年3月1日 1969年10月1日発足時 キー局、基幹局。
山梨県 なし [注 27]
新潟県 NST 8 NST新潟総合テレビ[注 28] 1968年12月16日 1969年10月1日発足時 [注 29]
長野県 NBS 8 長野放送 1969年4月1日
富山県 BBT 8 富山テレビ放送 旧略称：T34（1993年12月31日まで使用）
石川県 ITC 8 石川テレビ放送
福井県 ftb 8 福井テレビジョン放送 1969年10月1日 福井県はJNN系列局が存在しないため、同県内のGガイド[注 22] の番組データの配信を行っている[注 23]。
静岡県 SUT 8 テレビ静岡 1968年11月1日 1969年10月1日発足時 基幹局。
中京広域圏 THK 1 東海テレビ放送 1958年12月25日 1969年10月1日発足時[注 30]
近畿広域圏 KTV 8 関西テレビ放送 1958年11月22日 1969年10月1日発足時[注 30] 準キー局、基幹局。愛称：カンテレ。大災害等によりフジテレビが機能不能となった場合、当局を発局とした上で全国ネットや関東ローカル向けの放送を行うことがある[15][16][17]。詳細はフジニュースネットワーク#フジテレビ・関西テレビと共同での災害時の対応を参照。2007年4月、「発掘!あるある大事典II」の捏造（ねつぞう）事件で民放連から除名処分を受けた（2008年10月に復帰）[注 31]。
島根県 TSK 8 山陰中央テレビジョン放送 1970年4月1日 愛称：さんいん中央テレビ。1972年3月31日まで局名は島根放送株式会社。
1972年9月21日の山陰相互乗り入れまでは島根のみが対象エリアだった。
鳥取県
岡山県 OHK 8 岡山放送 1969年4月1日 1969年10月1日発足時 [注 32]
香川県
広島県 tss 8 テレビ新広島 1975年10月1日 基幹局。
山口県 なし [注 33][注 34]
徳島県 [注 35]
愛媛県 EBC 8 テレビ愛媛 1969年12月10日
高知県 KSS 8 高知さんさんテレビ 1997年4月1日
福岡県 TNC 8 テレビ西日本 1958年8月28日 1969年10月1日発足時[注 36] 基幹局。
佐賀県 STS 3 サガテレビ 1969年4月1日 1969年10月1日発足時 [注 37]
佐賀県唯一の地元民放テレビ局のため、同県内のデジタルGガイド[注 22] の番組データの配信を行っている[注 23]。なお、かつてのアナログGガイド[注 22] の番組データの配信はJNN系列局のRKB毎日放送[注 38] が対応していた。
長崎県 KTN 8 テレビ長崎 1969年4月1日 1969年10月1日発足時 [注 39]
熊本県 TKU 8 テレビ熊本 1969年4月1日 1969年10月1日発足時 愛称：テレビくまもと。[注 40]
大分県 TOS 4 テレビ大分 1970年4月1日 NNN/NNSとのクロスネット局[注 41][注 42]。業務協定に正式参加していないため[11]、一部資料では非加盟に準じた扱い[注 1]。
宮崎県 UMK 3 テレビ宮崎 1970年4月1日 1972年4月1日 NNNとANNとのクロスネット局。[注 43]
鹿児島県 KTS 8 鹿児島テレビ放送 1969年4月1日 1969年10月1日発足時[注 44]
沖縄県 OTV 8 沖縄テレビ放送 1959年11月1日 1972年5月15日[注 45] [注 46]
NNN/NNS系列局が存在しない沖縄県において同系列との提携関係があり、同系列の番組を一部時差ネットをしている他、毎年夏放送の24時間テレビ、全国高等学校クイズ選手権および年末年始の全国高等学校サッカー選手権大会にも参加している。

過去の加盟局[編集]

●印は加盟当時メインネットであった。

エリア 略称 社名 FNS加盟期間 備考（脱退の理由など） 現在の所属系列
北海道 STV 札幌テレビ放送 1969年10月1日発足[注 19] - 1972年3月31日 北海道文化放送開局に伴い脱退。同局はFNSでは唯一のラテ兼営局だったが[注 47]、FNNに非加盟だった[注 48]。 NNN/NNS
山形県 YTS 山形テレビ● 1970年4月1日開局 - 1993年3月31日[注 49][注 50]

経営難の影響と他系列（日本テレビ系列）とのクロスネット編成解消を理由に、ANN（テレビ朝日）フルネット局へネットチェンジ[18][注 51][注 52][注 53]。

ANN
福島県 FCT 福島中央テレビ● 1970年4月1日開局 - 1971年9月30日[注 49] 新聞資本の意向による[注 54] ネット整理のため、福島テレビに譲る形で脱退[注 24][注 25]。
ただし、脱退後も福島テレビで未放送の番組を個別に番販購入した例があった。		 NNN/NNS
広島県 HTV 広島テレビ放送● 1969年10月1日発足[注 19] - 1975年9月30日[注 49] テレビ新広島開局に伴い脱退。 NNN/NNS
山口県 tys テレビ山口 1970年4月1日開局 - 1990年3月31日 フジテレビからのFNN加盟を拒否したことにより1987年9月末で事実上のFNS離脱。以後も番組販売・個別交渉の形で一部の番組のネット受けを行っていた。なお、フジテレビはこの前後にも系列外ではあるが当時資本関係があり、スポーツニュース番組のネット受けも行うなど関係が深かった山口放送（当時は日本テレビ系列とテレビ朝日系列のクロスネット）にFNN加盟を打診していた[19]。 JNN

現在の主な非加盟局[編集]

※加盟の意思があったものの、結局加盟しなかった主な局を掲載。
エリア 略称 社名 備考（加盟しなかった理由など） 現在の所属系列
北海道 HTB 北海道テレビ放送 フジテレビ（FNN・FNS）系列となることが有力視されていたが、当時NNN・FNSクロスネットの札幌テレビ放送（STV）の反発や、NETテレビ（現・テレビ朝日）のバックアップ、そして北海道第4局の割り当ても確定したことから最終的にテレビ朝日（ANN）系列を選択したため。 ANN
青森県
（開局順）		 ATV 青森テレビ 開局準備期間にフジテレビと協定を結ぶが、開局直前にテレビ朝日（ANN）/TBS（JNN）系列主体に変更[注 55]。 JNN
ABA 青森朝日放送 青森県に民放テレビ第3局の周波数が割り当てられた際はフジテレビがキー局の候補として挙げられていたが、1991年10月1日にANNフルネット局で開局。FNN・FNSのネット化（フルネット・クロスネットとも）は実現せず。 ANN
山梨県 UTY テレビ山梨 開局準備期間にフジテレビと協定を結ぶが、開局直前にTBS（JNN）系列主体に変更[注 56]。 JNN
山口県 KRY 山口放送 テレビ山口のフジテレビ系列を脱退した当時、フジテレビが山口放送の上位株主になるなど関係が深かったため、テレビ山口のネットチェンジに合わせて山口放送にフジテレビ系列（FNN/FNS）加盟による3系列クロスネット化を打診したことがあった[19]。 NNN/NNS
高知県 KUTV テレビ高知 開局準備期間にフジテレビと協定を結ぶが、開局直前にTBS（JNN）系列主体に変更[注 57]。 JNN

シンボルマーク等[編集]

  • 1973年に制定されたシンボルマークは、地球にひろがる電波のイメージと、和の力を大切にするネットワークの意味が込められている。
  • 1990年代頃は、カラフルなCGを使用したジングル・アイキャッチを用いた（フジテレビ、仙台放送、長野放送、関西テレビ、テレビ西日本など）。
  • 本来は正しくない用法だが、単に「FNS」と言った場合は『FNS歌謡祭』やその派生番組を指す場合がある。

広報誌[編集]

  • 毎年3月・9月下旬に広報誌「FNS」（FNS PR委員会）を発行している。
    • FNS系列全局が関わる「春高コーチングキャラバン」や「FNSの日」の特集や新社長の紹介及びインタビューなどを紹介している。
  • 同様にFNS九州・沖縄8社は「FNS九州・沖縄」を（別途）発行している。

キャンペーン・プロジェクト[編集]

主な共同ネット番組・企画[編集]

一般的な全国ネット番組についてはフジテレビ番組一覧、関西テレビ番組一覧を参照。

共同制作番組[編集]

その他の番組[編集]

ブロックネット番組[編集]

東北（青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島・新潟）

中部（中京・富山・石川・福井・長野・静岡）

  • 狙え!キテレツひっと（東海テレビ制作、2002年4月 - 2003年3月）
  • ダシヌキ!（東海テレビ制作、2002年7月14日 - 2004年9月25日）
  • 物語の始まりへ（石川テレビ制作、2003年10月9日 - ）

近畿・中四国

九州・沖縄

  • ヒューマン九州21（共同制作、九州・沖縄全域）
  • Qでん百科（テレビ西日本制作、九州）※終了
  • ミレニアム2000〜きらめいて九州〜（共同制作、九州）※終了
  • We Love 九州（共同制作、九州）※終了

イベント[編集]

映画[編集]

他系列とのキャンペーン[編集]

ここでは、2020年時点において日本放送協会（NHK）の地域放送局や他系列の放送局との共同キャンペーンを記載する。特記がないものはすべて新型コロナウイルスの感染防止や啓発に関するものである。

番組販売協力局[編集]

● - フジテレビの日曜競馬中継を同時ネットする場合あり。

過去（フジテレビ系列新局の開局による縮小・解消を除く）
  • 和歌山県
    • テレビ和歌山（WTV） - 独立局。関西テレビで（編成の都合上）放送されない一部番組を放送していたが、2022年1月時点ではテレビ東京系列以外の他系列番組の放送が減少したことから、フジテレビ系列番組の放送が途絶えている。
  • 山口県
    • 山口朝日放送（yab） - テレビ朝日系列。編成によりバラエティなどの遅れネット番組を購入したことがあるが、2022年1月現在は再放送番組のみとなっている。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ a b 『日本民間放送年鑑 2008（平成19年度版）』（日本民間放送連盟・編、コーケン出版）の「FNS」紹介欄は「テレビ大分を除いた27局」と、FNS業務協定に正式参加していないテレビ大分を非加盟に準じた扱いとし、最新版の2011年版も同様である。同年鑑の1972年版に出稿したフジテレビの広告は既に加盟局として記述し、FNSホームページも加盟局として掲載し、FNSのトップページもリンクがある。広報誌の『FNS九州・沖縄』も参加している。FNSのあゆみ（FNSホームページ内）はテレビ大分がFNSから離脱した旨が記されていない。
  2. ^ ニッポン放送はフジテレビ、東海テレビは東海ラジオの元子会社（現在はニッポン放送はフジテレビの兄弟会社、東海テレビは東海ラジオの関連会社）ではあるが、これらのラジオ局とも設立当初からテレビ局とは別法人のため、ラテ兼営局とはみなされていない。ただし東海ラジオは、社屋の共有や、イベントを共同で協賛・後援している点等から、親子関係ではなくなった今でも東海テレビとの繋がりは強い。また近畿広域圏は、産経資本のラジオ局・ラジオ大阪（OBC）が存在するが、同じく産経資本のあるテレビ局・関西テレビとは、こちらも設立当初から別法人のため、ラテ兼営局とはみなされていない。関西テレビとラジオ大阪は、上方漫才大賞や大阪国際女子マラソンを共同で主催している。
  3. ^ 新聞番組表においても、直系メディアである産経新聞が、関東地方・近畿地方・九州地方・山口県を除く各地で、民放の最初に掲載しているほか、北海道新聞が北海道文化放送、西日本新聞も各県それぞれのFNS系列局（例・福岡県=テレビ西日本、熊本県=テレビ熊本、大分県=テレビ大分など）を民放の最初に掲載している。例外として、関東広域圏・近畿広域圏は（地上アナログ放送の）チャンネル順、（※ただし、関東地方の産経新聞では2011年7月24日の地デジ完全移行に伴う番組表刷新で地デジのリモコンキーID順に変更された。）東海地方の中日新聞は中日資本での開局順としてCBCの次に東海テレビ、九州・山口の産経新聞は毎日新聞系列の印刷会社に現地印刷を委託していることに配慮し、かつ準広域版で掲載しているため、RKB毎日の次にテレビ西日本を掲載（テレビ西日本以外の九州各系列局はハーフサイズ以下での掲載）している。ただし、「九州版」と「北九州・大分・山口版」では掲載局が異なる場合がある。
  4. ^ 当初の加盟局は、フジテレビ（CX）、札幌テレビ（STV）、仙台放送（OX）、秋田テレビ（AKT）、新潟総合テレビ（NST）、富山テレビ（T34→BBT）、石川テレビ（ITC）、福井テレビ（FTB）、長野放送（NBS）、テレビ静岡（SUT）、東海テレビ（THK）、関西テレビ（KTV）、岡山放送（OHK）、広島テレビ（HTV）、テレビ西日本（TNC）、サガテレビ（STS）、テレビ長崎（KTN）、テレビ熊本（TKU）、鹿児島テレビ（KTS）、沖縄テレビ（OTV）の計20局。このうちフルネット局はフジテレビ、秋田テレビ、富山テレビ、石川テレビ、福井テレビ、長野放送、テレビ静岡、東海テレビ、関西テレビ、テレビ西日本、サガテレビ、沖縄テレビの12局のみで、それ以外は他系列局とのクロスネットであった。また、沖縄テレビは当時沖縄が米国の統治下であったため、非正式での加盟であった。
  5. ^ 1975年4月1日 - 1980年3月31日はANNにも加盟していた。
  6. ^ それまでは日本テレビ系列（NNN）とのクロスネット局であった。
  7. ^ 加盟時はFNSのみ、FNN加盟は1983年（昭和58年）4月1日
  8. ^ 正式加盟時はFNSのみ、FNN正式加盟は1973年（昭和48年）1月26日
  9. ^ 沖縄の本土復帰に伴うもの。ただ正式ではないものとみなされば、主に発足時の1969年10月1日としているケースがある。
  10. ^ それまでは1970年4月から9月までを除きANNにも加盟していたが、岡山・香川地区の相互乗り入れ開始に伴い脱退。
  11. ^ TBS系列のテレビユー福島（TUF）の開局準備に伴うJNN脱退に伴うもの。但し同年9月まで一般番組に限りTBS系列とのクロスネット状態を継続していた。
  12. ^ テレビ朝日系列の新潟テレビ21（NT21→UX）が開局したため。それまでは日本テレビ系列・テレビ朝日系列とのトリプルネット局を経て、日本テレビ系列のテレビ新潟（TNN→TeNY）が開局したことでテレビ朝日系列とのクロスネット局だった。
  13. ^ 1981年4月から1987年3月末まではANNにも加盟していた。
  14. ^ テレビ朝日系列の熊本朝日放送（KAB）が開局したため。それまでは日本テレビ系列・テレビ朝日系列とのトリプルネット局を経て、日本テレビ系列のくまもと県民テレビ（KKT）が開局したことでテレビ朝日系列とのクロスネット局だった。
  15. ^ 実際には1987年10月以降テレビ山口に対して「フジネットワーク社長会などへの会議出席禁止」「ネット番組の電波料（スポンサー契約）についてはフジテレビの一括セールスから個別交渉に変更」との通告を行っており、この時点で事実上のFNS離脱状態にあった[13]。
  16. ^ 日本テレビ系列の長崎国際テレビ（NIB）が開局したため。KTNは1990年9月30日まで日本テレビ系列（NNN）とのクロスネット局（NNSは加盟しなかった）だったものの、NIBの当初の開局予定日だった10月1日からFNN・FNSに一本化したが、しかしながら翌年4月1日のNIB開局まで日本テレビ系列の番組販売のネット（時差ネット）は行われたという措置がなされた。
  17. ^ 日本テレビ系列の鹿児島読売テレビ（KYT）が開局したため。それまでは日本テレビ系列・テレビ朝日系列とのトリプルネット局を経て、テレビ朝日系列の鹿児島放送（KKB）が開局したことで日本テレビ系列とのクロスネット局だった。
  18. ^ 一部地域で北海道文化放送や岩手めんこいテレビ、秋田テレビが視聴可能。
  19. ^ a b c 実際は1964年10月1日からフジテレビ系列となっていた。
  20. ^ 1966年10月3日発足 - 1970年9月30日の間はNNNとのクロスネットだった。
  21. ^ 1981年4月1日 - 1987年3月31日の間はANNとのクロスネットだった。
  22. ^ a b c d Gガイドは、本来は各地のJNN系列局がホスト局になっている。
  23. ^ a b c JNN系列局が存在しない地域に存在するGガイドのホスト局。
  24. ^ a b 福島テレビは1963年4月1日の開局から、FNSが発足する以前からフジテレビよりニュース以外の一般番組を一部ネットしていた。その後、1970年4月1日（福島中央テレビ開局） - 1971年9月30日（FCTのFNS脱退日）の間は、フジからの番組供給は一旦停止されたが、1971年10月1日以降はFTVがFNS加盟により、フジからの番組供給が復活した。
  25. ^ a b FTVは1971年6月1日よりJNNに加盟しており、JNN/FNSのクロスネット体制となった。JNN協定の規定により、FNNに加盟できなかったが、1983年3月31日にJNNを脱退し、翌4月1日にFNNに加盟。FNN/FNSフルネット体制となった。
  26. ^ ここでの会社設立は2008年10月1日。旧フジテレビである現在のフジ・メディア・ホールディングス（フジサンケイグループの統括会社、フジテレビの持株会社）の設立は1957年11月18日。
  27. ^ ほとんどの地域でケーブルテレビにてフジテレビが視聴可能で、直接視聴が可能な地域もあり、実質的に同局の放送対象地域でもある。
  28. ^ 2019年9月までは新潟総合テレビ、同年10月から現在の社名に変更[14]。
  29. ^ 1968年12月16日開局 - 1981年3月31日の間はNNN/NNS/ANNとのクロスネット、1981年4月1日 - 1983年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  30. ^ a b 実際は1959年6月1日からフジテレビ系列となっていた。
  31. ^ 問題の番組が全国放送番組であり、「先に受けた総務省からの警告を、放送した全局が受けたものと認識して再生・信頼回復に努める」という意向もあり、会員資格停止は免れた。2008年4月、条件付きで民放連の再加入が認められて10月に民放連へ復帰した。
  32. ^ 1969年4月1日開局 - 1970年4月1日および1970年10月1日 - 1979年3月31日（岡山・香川相互乗り入れ実施直前の日）の間はANNとのクロスネットでもあり、岡山のみが対象エリアだった。翌1979年4月1日より岡山・高松相互乗り入れ開始。
  33. ^ （現在は）一部地域でテレビ西日本やテレビ新広島、テレビ愛媛、テレビ大分（NNN/NNSとのクロスネット局）、山陰中央テレビが視聴可能。
  34. ^ 1970年4月1日（開局） - 1987年9月30日までtysテレビ山口が加盟していた。FNNに非加盟で、FNSの途中離脱、ならびにFNNの非加盟の理由はともにJNN協定による。
  35. ^ JRT四国放送が一部の番組を番組販売扱いで放送。また、一部地域で関西テレビや岡山放送、テレビ愛媛が視聴可能。
  36. ^ 実際は1964年10月1日からフジ系列となっていた。開局 - 1964年9月30日の間は日本テレビ系列局だったが、この当時の日本テレビ系列については、NNN、NNS共に未成立であった。
  37. ^ 多くの世帯でテレビ西日本も視聴可能であるため、事実上FNS（FNN）系列局が2局存在することになる。
  38. ^ エリア外ではあるものの、アナログでは多くの地域でアンテナ受信が可能だったため、本来の系列として。
  39. ^ 1969年4月1日開局 - 1990年9月30日の間はNNNとのクロスネットだった（但し、NNSはこのときも非加盟であった）。
  40. ^ 1969年4月1日開局 - 1982年3月31日の間はNNN/ANNとのクロスネット（ただし、NNSはこのときも非加盟であった）、1982年4月1日 - 1989年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  41. ^ クロスネット局のため、一部のFNS系列の番組はJNN系列局の大分放送でも放送している。
  42. ^ 1970年4月1日開局 - 1993年9月30日の間はNNN/NNS/ANNとのクロスネットだった。
  43. ^ FNNへは1973年1月26日に正式加盟。
  44. ^ 1969年4月1日開局 - 1982年9月30日の間はNNN/NNS/ANNとのクロスネット、1982年10月1日 - 1994年3月31日の間はNNN/NNSとのクロスネットだった。FNS公式ホームページ「FNSのあゆみ」では発足当初からの参加とし、『日本民間放送年鑑（1972年版）』出稿のフジテレビの広告にもFNS加盟局として記述されているが、クロス時代のFNS業務協定への参加の有無については不明。
  45. ^ 正式な加盟は沖縄の日本復帰時。ただ、正式ではないものとみなされば、主に発足時の1969年10月1日としているケースがある。
  46. ^ 1959年11月1日開局 - 1972年5月14日の間はNHKを含めたオープンネットだった。
  47. ^ 2005年10月1日にラジオ部門を分社化した（STVラジオが発足）。
  48. ^ ただし、北海道文化放送の主要中継局が全道に一定に配置される同年12月までの間は、視聴者保護の観点から、一部の番組においてSTVにて放送が継続されたものもある。
  49. ^ a b c FNNにも加盟していた。
  50. ^ 1975年4月1日 - 1979年7月1日の間はFNN・ANN双方加盟
  51. ^ 当初はNETテレビ（ANN）系列主体で開局する予定で、開局準備期間にNETテレビ（現・テレビ朝日）と協定を結んでいたが、開局直前の1969年10月にフジテレビ（FNN・FNS）系列主体に変更。
  52. ^ 一説には、山形テレビのFNN・FNS加盟の主導者だった服部敬雄（山形新聞グループ会長）が1991年3月14日に死去して、FNN・FNS加盟の根拠を失ったためにANN系列へのネットチェンジを決断したともいわれている。
  53. ^ その後、1993年4月1日 - 1997年3月31日の間の山形県内におけるFNNの取材はフジテレビが山形支局を設置して対応していた。
  54. ^ 日本テレビ(NNN/NNS)と関連の深い読売新聞社と福島民友新聞社（読売新聞社系の福島県の県域紙）の意向による。
  55. ^ 1969年12月1日にANNとJNN（準系列局扱い）のクロスネット局で開局。1975年3月31日にJNNフルネット局にネットチェンジ。FNN・FNSのネット化（フルネット・クロスネットとも）は実現せず。
  56. ^ 1970年4月1日にJNNフルネット局で開局。FNN・FNSのネット化（フルネット・クロスネットとも）は実現せず。
  57. ^ 1970年4月1日にJNNフルネット局で開局。高知放送（NNN）のJNNへのネットチェンジと、テレビ高知のFNN・FNSのネット化（フルネット・クロスネットとも）は実現せず。その後、1997年4月1日に高知さんさんテレビが開局したため、テレビ高知はFNN・FNSの非加盟を継続。
  58. ^ 原則、JNN協定に触れない範囲で一部放送。
  59. ^ JNN協定に触れない範囲で一部放送。

出典[編集]

  1. ^ a b 境 2020, p. 83.
  2. ^ a b c d 境 2020, p. 84.
  3. ^ a b 境 2020, p. 82.
  4. ^ a b c d e f 境 2020, p. 87.
  5. ^ a b c d e 境 2020, p. 90.
  6. ^ “横田隆・元フジテレビジョン常務が死去”. 日本経済新聞 (2011年6月11日). 2024年3月14日閲覧。
  7. ^ 境 2020, p. 93.
  8. ^ 境 2020, p. 94.
  9. ^ a b c d 境 2020, p. 97.
  10. ^ a b c 境 2020, p. 98.
  11. ^ a b NHK放送文化研究所年報、2010年、第54集「民放ネットワークをめぐる議論の変遷」村上聖一、21ページ。
  12. ^ “フジ・メディア・ホールディングス 平成24年3月期決算資料”. 2016年6月14日閲覧。
  13. ^ 小田桐 1989, p. 114 - 116.
  14. ^ “【WEB】190911「NST社名変更のお知らせ」” (PDF). 新潟総合テレビ (2019年9月11日). 2024年1月30日閲覧。
  15. ^ CSR Report、2014年6月23日、関西テレビ放送
  16. ^ “5月28日（日）”. カンテレ通信. 関西テレビ放送. 2023年8月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月12日閲覧。
  17. ^ “FNN各局も参加　「首都直下型地震」を想定し、大規模な災害放送訓練を実施”. 2011年度活動報告,CSR. フジテレビジョン. 2023年8月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月12日閲覧。
  18. ^ 「あの番組はどうなっちゃうの！？ 山形テレビ 来春キー局を乗り換え 事業の多角化で経営悪化」『産経新聞』（産経新聞社）　1992年10月6日、朝刊21面。
  19. ^ a b 山口放送三十年史 1987.
  20. ^ a b c d e f 民放の新型コロナ対応 ～視聴者・リスナーに向けて 地域内での共同キャンペーン - 日本民間放送連盟

参考文献[編集]

  • 山口放送株式会社 編『山口放送三十年史』山口放送、1987年6月。 
  • 小田桐誠『テレビ局24時 メディアに賭ける人びと』日本放送出版協会、1989年6月。ISBN 4-14-007153-2。 
  • 境政郎『そして、フジネットワークは生まれた』扶桑社、2020年1月。ISBN 978-4594084028。 

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外部リンク[編集]

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3フジテレビジョン、ニッポン放送、ポニーキャニオン、産業経済新聞社、文化放送などを中核としたマスメディア連合体。
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