九州大学応用力学研究所

九州大学応用力学研究所
正式名称	九州大学応用力学研究所
英語名称	Research Institute for Applied Mechanics, Kyushu University
略称	応力研、RIAM
組織形態	大学附置研究所
所在地	日本; 〒816-8580; 福岡県春日市春日公園6丁目1番地;
所長	寒川義裕
設立年月日	1951年4月
前身	九州大学流体工学研究所; 九州大学弾性工学研究所
保有装置	QUEST
公式サイト	九州大学応用力学研究所　 Research Institute for Applied Mechanics, Kyushu University
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九州大学応用力学研究所（きゅうしゅうだいがくおうようりきがくけんきゅうじょ、英語: Research Institute for Applied Mechanics Kyushu University、RIAM）は九州大学の附置研究所である。1951年発足。再生可能エネルギー、大気・海洋、核融合の3つの部門からなり、地球規模の環境問題、エネルギー問題に力学を用いて取り組み、環境保全と人類社会のモデル創生を目指している。

2010年度より共同利用・共同研究拠点（応用力学研究拠点）に指定されている。

施設を含め、多くは九州大学筑紫地区（福岡県春日市）に集約されている。

概要[編集]

1951年（昭和26年）4月1日、九州大学の流体工学研究所（1942年設立）と弾性工学研究所（1943年設立）を母体とし発足。設立当初は流体力学と材料工学が中心だったが、1962年（昭和37年）からの3年間で海洋災害研究部が発足、1966年（昭和41年）からの3年間で高エネルギー力学研究部が作られ、以後改組を繰り返しながら再生可能エネルギー、地球規模の大気・海、核融合の3つを柱とする部門体制が作られていった。

1951年の発足時以来「力学に関する学理及びその応用の研究」を掲げ、現在では地球の環境問題、エネルギー問題に取り組み、大型施設や共同研究を駆使して国際的に高い水準の成果を上げるとともに、世界の力学研究拠点となることを目指している。

2010年度より共同利用・共同研究拠点（応用力学研究拠点）に指定されている。

沿革[編集]

1942年流体工学研究所が設立される。
1943年弾性工学研究所が設立される。
1951年4月1日上記の2研究所を母体とし、「流体及び弾性体に関する学理とその応用」を設置目的として、応用力学研究所が発足する。流体研究部、材料研究部の研究グループが発足。
1962年海洋災害研究部が発足する。
1965年研究所創設当初からあった津屋崎分室が、津屋崎海洋災害実験所として研究所の正式な附属施設となる。
1966年高エネルギー力学研究部が発足する。
1973年海洋災害部からの1部門と新増1部門を加えた、海洋環境研究部が発足する。
1975年研究所は合計13部門の規模となる。高エネルギー力学研究部、海洋環境研究部、海洋災害研究部にそれぞれ1部門が増設される。
1983年研究所は箱崎キャンパスから筑紫キャンパスに移転した。
1987年高エネルギー力学研究部からの1部門振替により、附属施設「強磁場プラズマ・材料実験施設」が作られる。研究所は、15部門・2研究施設となる。
1997年4月1日全国共同利用型附置研究所としてスタートする。また改組も行われ、「力学に関する学理及びその応用の研究」を設置目的とし、基礎力学部門（6分野）、海洋大気力学部門（5分野）、プラズマ・材料力学部門（4分野）の3研究部門と力学シミュレーション研究センター（3分野）と炉心理工学研究センター（3分野相当）の2研究センター、技術室となる。
1999年新研究棟が旧棟に隣接して建設された。
2004年九州大学は国立大学法人として独立し、応用力学研究所は大学附置研究所として定められる。
2007年 2センターが、東アジア海洋大気環境研究センタ−（3研究分野＋2兼任研究分野）、高温プラズマ力学研究センタ−（3研究分野）に改組された。
2010年共同利用・共同研究拠点（応用力学研究拠点）となる。また再改組が行われ、新エネルギー力学、地球環境力学、核融合力学部門の3部門と2センターとなる。
2013年自然エネルギー統合利用センターが設立される。
2017年東アジア海洋大気環境研究センタ−が大気海洋環境研究センターに、高温プラズマ力学研究センタ−が高温プラズマ理工学研究センターにそれぞれ改組される。
2018年データ支援室が設立される。
2022年海洋プラスチック研究センターが設立される。
2023年自然エネルギー統合利用センターが再生可能流体エネルギー研究センターに改組される。
2024年分野融合室が設置される。