南平野 (さいたま市)

南平野
南平野
	町丁・大字
	南平野に所在する南平野調整池
	南平野南平野の位置
	北緯35度57分11.38秒東経139度43分05.46秒 / 北緯35.9531611度東経139.7181833度
国	日本
都道府県	埼玉県
市町村	さいたま市
区	岩槻区
人口（2017年〈平成29年〉10月1日時点）
• 合計	3,423人
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	339-0051
市外局番	048
ナンバープレート	大宮

日本 > 埼玉県 > さいたま市 > 岩槻区 > 南平野

南平野（みなみひらの）は、埼玉県さいたま市岩槻区の町丁および大字。現行行政地名は南平野一丁目から南平野五丁目および大字南平野。住居表示未実施地区。郵便番号は、339-0051^[2]。

地理[編集]

埼玉県さいたま市岩槻区の北東部に位置する。おおむね東武野田線（東武アーバンパークライン）東岩槻駅の南側で、土地区画整理事業が完了し、整備された街並みが広がる。町名変更されなかった大字南平野は元荒川の西側に一部残っている。

河川

池沼

南平野調整池

地価[編集]

住宅地の地価は、2014年（平成26年）1月1日時点の公示地価によれば、南平野三丁目23番3の地点で81,000円/m²となっている^[4]。

歴史[編集]

もとは江戸期より存在した埼玉郡岩槻領に属する平野村であった^[5]。

初めは岩槻藩領、以降変遷なし^[5]。
幕末の時点では埼玉郡に属し、明治初年の『旧高旧領取調帳』の記載によると、岩槻藩領^[6]。
1871年（明治4年）
- 7月14日：廃藩置県を迎え、岩槻県の管轄となる^[7]。
- 11月13日：第1次府県統合により埼玉県の管轄となる。
1879年（明治12年）3月17日：郡区町村編制法施行に伴い、南埼玉郡に所属と同時に南平野村に改名される^[5]^[8]。
1889年（明治22年）4月1日：町村制施行に伴い、大口村・南平野村・長宮村・大野島村・増長村・大谷村・大戸村・大森村・新方須賀村が合併し、南埼玉郡川通村が成立し、川通村の大字南平野となる^[8]。
1954年（昭和29年）
- 5月3日：川通村は岩槻町、新和村、和土村、柏崎村、河合村、慈恩寺村と合併し、南埼玉郡岩槻町が成立^[9]。同町の大字となる。
- 7月1日：岩槻町が市制を施行し、岩槻市となり^[9]、同市の大字となる。
1971年（昭和46年）
- 3月31日：土地区画整理事業により、大字南平野・大字表慈恩寺・大字上野・大字慈恩寺・春日部市大字花積の各一部から東岩槻一丁目 - 六丁目が成立^[10]。
- 8月1日：土地区画整理事業により、大字上野・大字表慈恩寺・大字南平野の各一部から上里一丁目・二丁目が成立^[10]。
2005年（平成17年）4月1日：岩槻市がさいたま市に編入合併され、同市岩槻区の大字となる。
2008年（平成20年）2月9日：大字南平野の一部が東岩槻六丁目に編入される^[11]。
2011年（平成23年）10月8日：南平野土地区画整理事業が完了し、大字南平野および大字長宮の各一部から南平野一丁目 - 五丁目が成立^[12]。

字[編集]

丸田（まるた）
中通丸田（なかどおりまるた）
深町（ふかまち）
下六反（しもろくたん）
上六反（かみろくたん）
清賀（せいか）
堤外

出典：岩槻区大字南平野・長宮地区旧新地番対照表（区画整理地区内） (PDF)

世帯数と人口[編集]

2017年（平成29年）10月1日時点の世帯数と人口は、以下のとおりである^[1]。

丁目・大字	世帯数	人口
南平野一丁目	295世帯	694人
南平野二丁目	313世帯	774人
南平野三丁目	344世帯	921人
南平野四丁目	285世帯	724人
南平野五丁目	100世帯	225人
大字南平野	27世帯	85人
計	1,364世帯	3,423人

小・中学校の学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区（校区）は以下のとおりとなる^[13]。

丁目・大字	区域	小学校	中学校
南平野一丁目	全域	さいたま市立上里小学校	さいたま市立川通中学校
南平野二丁目	全域	さいたま市立川通小学校
南平野三丁目	全域
南平野四丁目	全域
南平野五丁目	全域
大字南平野	799 - 884番地	さいたま市立城北小学校	さいたま市立城北中学校

交通[編集]

鉄道[編集]

南平野一丁目の北西縁を東武野田線（東武アーバンパークライン）が通るが、駅はない。最寄り駅は地点によって異なり、東武野田線（東武アーバンパークライン）の東岩槻駅、または同豊春駅である。

道路[編集]

施設[編集]

埼玉県学校給食パン協同組合岩槻工場
西福寺
稲荷神社
南平野公園

脚注[編集]

[脚注の使い方]

^ ^a ^b “さいたま市の人口・世帯（時系列結果）”. さいたま市 (2017年10月5日). 2017年10月5日閲覧。
^ ^a ^b “郵便番号”. 日本郵便. 2017年10月5日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2017年5月29日閲覧。
^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
^ ^a ^b ^c 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』736頁。
^ 「旧高旧領取調帳データベース」の検索結果も参照。
^ 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』 127頁。
^ ^a ^b 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』825頁。
^ ^a ^b 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』1429頁。
^ ^a ^b 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』948-949頁。
^ 旧新地番一覧表 - さいたま市
^ “さいたま市区政概要（平成30年度版）” (PDF). さいたま市. p. 7 (2018年8月). 2019年1月18日閲覧。
^ “さいたま市立小・中学校通学区域一覧”. さいたま市 (2017年8月23日). 2017年9月20日閲覧。

参考文献[編集]

「角川日本地名大辞典」編纂委員会『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』角川書店、1980年7月8日。ISBN 4040011104。
旧高旧領取調帳データベース