日経平均株価（にっけいへいきんかぶか、英語: Nikkei stock average）は、日本経済新聞社が算出・公表している日本の株式市場の代表的な株価指数の一つ。単に日経平均や日経225（にっけいにひゃくにじゅうご、にっけいにーにーご）とも呼ばれる。英語圏の報道機関では「Nikkei 225」と表記される。
日本の株価指標としては東証株価指数 (TOPIX) と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、純粋に民間企業が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われている[2]。
株価平均型株価指数であり、数社の値嵩株が時価総額に比例しない過度な影響力持つなど構造的に大きな欠陥を抱えており、多くの海外投資家は浮動株基準株価指数であるTOPIXの方をより重視している[3]。
日経平均株価は、東京証券取引所プライム市場（2022年4月1日までは第一部）に上場する約2,000銘柄の株式のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を、日本経済新聞社が選定し算出する。東京証券取引所が第二次世界大戦後再開した1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価176円21銭[4] からスタートしたダウ式平均株価[注釈 1] であったが、2005年6月7日に算出方法が大きく変わりみなし額面方式となり、2021年10月1日から株価換算係数方式になり、現在はダウ式平均株価ではない。
1949年5月の算出開始当初の銘柄数は227であり、現在の225となったのは1950年6月からである。売買高が多い銘柄を全業種からバランスよく選んだ結果、225銘柄になったとされている[5]。
東京証券取引所が開いており株式の取引できる、平日の午前9時から午前11時30分（前場）と、午後0時30分から午後3時まで（後場）の時間帯で定義される。日本の株式市場の開いている平日の毎日更新される（年末年始期間の12月31日から1月3日を除く）。5秒毎（2017年以降）に算出し公表する[6]。銘柄は業種のバランスなども考慮しながら、定期的に見直される。株式分割などの際も連続性を保つようにしている[7]（#採用銘柄ルールを参照）。
日経平均を使用した金融商品は、ETF・投資信託・先物（日経225先物取引、日経225オプション取引ほか）など、世界中で多数発売されている。
また、日経平均株価を東証株価指数で割った値を「NT倍率」という（詳しくは東証株価指数#日経平均株価との関係を参照）。
2024年2月22日、日経平均は日中高値39,156.97に達し、39,098.68で取引を終え、ついに1989年の史上最高値を超え、日本の資産価格バブル以来の重要な節目となった[8]。 2024年3月4日、同指数は日中取引で史上初めて40,000を超えた[9]。
契約仕様 [10] | Nikkei 225 - OSE (JNK) | |
| 両替: | OSE |
| セクタ: | Index |
| ティック値: | 1 |
| BPV: | 10000 |
| 宗派: | JPY |
採用銘柄ルール[編集]
1991年9月までは、算出対象銘柄は非常に単純であった。すなわち、「裁量的な銘柄の入れ替えはせず、採用銘柄が倒産したり合併されて消滅した場合にのみ銘柄を補充して225銘柄にする」というものである。1970年の富士製鉄除外から1990年11月の三菱鉱業セメント除外まで、このルールに沿っている。唯一の例外措置は、1987年4月の日本電信電話上場時で、超大型株であったことから特例的に採用され、このためにオーミケンシが除外された。
1990年ごろから、株価指数先物取引の存在が大きくなり、現物と先物の間のさや取りが行われ始めた。先物を1単位売り、現物の225銘柄を全部1単位ずつ買う、といった手法である。この場合、225銘柄のうち、発行済株式総数の少ない銘柄は、この現物先物間の裁定取引や、日経平均連動型投信からの買いのために、まったく想定されていないほどの品薄株となり、本来の企業価値とは著しく乖離した株価になった。また、この高株価・品薄株は、日経平均への寄与度が異様に高まってしまい、これらの銘柄の価格に日経平均が振り回され始めた。そのために、「採用銘柄が空いたら補充する」というルールに「著しく流動性を欠く銘柄は除外し、その分他銘柄を補充する」というルールが追加された。このルールに沿い、1991年10月に台糖、片倉工業、帝国繊維、松坂屋、松竹、東宝が、1992年10月に合同酒精、大東紡織、髙島屋が業績とは関係なく、流動性が低いという理由で除外され、他銘柄が補充された。 また「採用銘柄が非採用銘柄に吸収合併された場合は除外して他銘柄を補充[注釈 2]」となっていたが、継続性重視の意味から、この例は、新会社をそのまま継続採用すること、と変更された。
しかし、それ以外は特段に変更はなく、一度採用された銘柄は、ずっと採用され続けていた。このために、新陳代謝、世代交代はなく、いわゆるオールド・エコノミーの銘柄が多くを占め続けた。そのために、日経平均株価は、市場全体との体感がずれていった。
2000年4月24日に、この問題を解消しようと、採用銘柄を30銘柄入れ替えた[注釈 3]。この際に、発表から実施までタイムラグが1週間あり、除外30銘柄が売り浴びせられる一方、新採用30銘柄が買い込まれて高騰した後に指数採用となったため、大きな不連続性が発生した。しかも、この時に除外される銘柄の多くは低位株、新採用の銘柄の多くは値がさ株だった。そのため、現物株を買い付ける日経平均連動型投資信託（インデックスファンド）は、除外銘柄を売却しただけでは新採用銘柄を買い付ける資金が足りず、追加資金捻出のため、全銘柄を等株売却して買付資金の差額分を捻出する必要があった。これらの動きが複合した結果、最終的に日経平均株価は「銘柄入れ替え」が原因で、約15%も指数が下落してしまった[15]。当時の大蔵省や経済白書では、これをもって日経平均株価の不連続性を認めている。以上の経緯のために、入れ替え以前の数字との単純な比較ができなくなっている。この反省から、2001年以降は、毎年9月から10月に日経平均株価の構成銘柄を1～3銘柄ほど、定期的に入れ替えるようになっている。
2022年10月の定期入れ替えよりルールが改定され、「ウエートキャップ」を導入して一定の比率を超えた銘柄のウエイトを軽減する措置が取られるとともに（2023年10月見直しで11%、2024年10月見直しで10%）、見直しは4月と10月の年2回上限各3銘柄に変更された[16]。
採用の事業会社が持ち株会社の傘下に入る形になる形態変更では、採用は継続される。この場合、事業会社除外時と、それを埋める持ち株新会社採用時に時間的な隙ができて、数日間225銘柄より少なくなる時がある。たとえば、2010年3月29日から4月2日までは「223銘柄」で計算された。また、一度は外れた三井東圧の流れを汲む三井化学は2005年5月に、高島屋も2001年3月に、東宝も2006年10月に再度採用され返り咲きしている。
旧大証銘柄[編集]
2013年1月4日に、東京証券取引所（東証）と大阪証券取引所（大証）が経営統合して、両取引所を傘下に置く持株会社日本取引所グループ (JPX) が発足したが、大型銘柄であるにもかかわらず旧・大阪証券取引所での取引が中心であった銘柄は、長らく日経平均株価に組み込まれていなかった。
東証・大証が2013年7月に市場統合した当初から「今後は旧大証を取引の中心としていた銘柄も選定される可能性がある」とされており、市場統合より6年経った2019年3月18日にオムロンが初めて採用された。その後、2021年10月1日からは任天堂・村田製作所・キーエンスが採用[17]、2022年には臨時入替でオリックス、定時入替で日本電産（現・ニデック）が立て続けに採用されている。
これは従来これら値嵩株が採用されることにより、指数インパクトや入れ替えに伴うインデックスファンドの売買の影響が大きくなることを懸念して採用が見送られてきた銘柄が、組入時のウエイトが1％未満になるよう調整する株価換算係数を2021年9月に導入したことにより、大型株の採用が容易になったためである[18]。
商標登録[編集]
日本経済新聞社は、「株式市況に関する情報の提供，金融に関する評価，金融分析，財務情報の提供，金融市況に関する情報の提供，外為市況に関する情報の提供」を指定役務として、「日経平均」（登録番号第3047435号）、を商標登録するほか、「印刷物」などを指定商品として、「日経平均」（登録番号第2544995号）、「日経平均株価」（登録番号第2569182号）を商標登録している[注釈 4]。
このため、日経グループ以外の他メディア（全国紙、地方紙、専門紙、NHK、民間放送など）では、1970年6月以前の東証が算出していた時代の流れや商標権の兼ね合いから「東証平均株価」「東京株式市場の平均株価」などと表現していたが、現在は「日経平均株価」と表現している。
株価換算係数方式[編集]
日経平均株価＝Σ（株価×株価換算係数）÷除数
東証株価指数（TOPIX）やアメリカのS&P500などの多くの株価指数は時価総額加重平均型株価指数の浮動株基準株価指数となっており、浮動株の時価総額で重み付けをして、株価指数を計算している。それに対して、日経平均株価は
- 2005年6月～2021年10月 - みなし額面で換算した株価の平均
- 2021年10月より - 株価×株価換算係数の平均
となっている[19][20]。
株価換算係数は、以下のように決める。
- 新規採用銘柄は、基本は 1.0 とし、1.0 とすると株価合計の1%を超えている場合は、1% を下回るように株価換算係数を決め、株価換算係数が 0.1 の倍数になるように小数点第2位以下を切り捨てる。
- 2021年10月より前に採用された銘柄は、50円÷みなし額面とする。例えばソフトバンクグループは 6.0 になる[19][20]。
2021年10月より前に採用された銘柄の比重は変わっておらず[20]、一部の銘柄は構成比率が高いままである。
構成比率の高い銘柄上位10位 | 銘柄 | 構成比率 | 累計 |
| 東京エレクトロン | 8.12% | 8.12% |
| ファーストリテイリング | 8.00% | 16.12% |
| ソフトバンクグループ | 3.99% | 20.12% |
| ダイキン工業 | 3.20% | 23.31% |
| ファナック | 2.99% | 26.30% |
| アドバンテスト | 2.67% | 28.97% |
| リクルートホールディングス | 2.56% | 31.53% |
| KDDI | 2.47% | 34.00% |
| 信越化学工業 | 2.44% | 36.45% |
| テルモ | 2.38% | 38.83% |
| 2021年末現在[21]。累計は上位を順番に足したもの。 |
除数は銘柄入れ替え時に連続性を保つように更新する。
翌日の除数＝当日の除数×Σ翌日構成銘柄の翌日用基準価格÷Σ当日構成銘柄の当日終値採用価格
みなし額面[編集]
株式の額面制度は2001年の商法改正で廃止されたが、日経平均では各銘柄について「みなし額面」を定めている。株価は市場価格をそのまま用いず、みなし50円額面に換算して計算している。大半の「みなし額面」は50円だが、株式分割または株式併合の影響で、これが50円にならない例もある[22]。日本経済新聞社では、みなし額面一覧を公表している[22][23]。
みなし額面方式の問題点[編集]
基本的に225銘柄の単純平均なので、値嵩株の影響を強く受ける[3][24]。日経平均株価が東京証券取引所全体の動きを反映していない「歪んだ株価指数である」という見方により、世界の投資家は日経平均株価ではなく、東証株価指数を重視している[3]。
特に、ファーストリテイリング1社の値動きが日経平均株価指数全体の構成比率は、2023年4月14日で11.72％を占め[24]、さらに株価寄与度上位のKDDI・ファナック・ソフトバンクグループ・京セラを入れると、2016年では株価指数全体の20％を占めることになる[3]。一方、時価総額が最大のトヨタ自動車の指数影響度が2％以下に留まっているなど、5社の株価銘柄の値動きが過度に影響を及ぼしており、そのため日経平均株価は「5桁クラブ[25]」「ユニクロ指数[24]」とも呼ばれ、あくまで「スーパー企業の成績表」であり[26]、日本の株式市場全体の動きを反映していないとの批判がある[25]。
構成銘柄除外および採用の歴史[編集]
ここに記載されている社名はいずれも当時のもの。
- ＊は合併、経営統合に伴う銘柄の変更によるもの。
- △は上に伴わない上場廃止基準（倒産や株式公開買付け）によるもの。
- ↓は東証二部またはスタンダード市場への降格（指定替え）によるもの。
構成銘柄一覧[編集]
日本経済新聞社のホームページ[27]に一覧がある。
食品（11銘柄）[編集]
繊維（2銘柄）[編集]
| 証券コード | 銘柄 | 備考 |
| 3401 | 帝人 | |
| 3402 | 東レ | |
パルプ・紙（2銘柄）[編集]
化学（17銘柄）[編集]
医薬品（9銘柄）[編集]
石油（2銘柄）[編集]
ゴム（2銘柄）[編集]
窯業（7銘柄）[編集]
鉄鋼（4銘柄）[編集]
非鉄・金属（8銘柄）[編集]
機械（16銘柄）[編集]
電気機器（31銘柄）[編集]
造船（1銘柄）[編集]
自動車（10銘柄）[編集]
精密機器（6銘柄）[編集]
その他製造（4銘柄）[編集]
水産（1銘柄）[編集]
鉱業（1銘柄）[編集]
建設（9銘柄）[編集]
商社（7銘柄）[編集]
小売業（8銘柄）[編集]
銀行（10銘柄）[編集]
証券（2銘柄）[編集]
保険（5銘柄）[編集]
その他金融（3銘柄）[編集]
不動産（5銘柄）[編集]
鉄道・バス（8銘柄）[編集]
陸運（2銘柄）[編集]
海運（3銘柄）[編集]
空運（2銘柄）[編集]
倉庫（1銘柄）[編集]
通信（5銘柄）[編集]
電力（3銘柄）[編集]
ガス（2銘柄）[編集]
サービス（16銘柄）[編集]
各種記録[編集]
 | この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。（2012年3月） |
日次の推移[編集]
| 項目 | 該当日・解説 |
| 1日最大の上昇幅 | 1990年10月2日 +2,676.55円 終値22,898.41円 (+13.24%)。上昇率でも算出開始以来2番目の数値。バブル景気が崩壊しかけていた時期で、前日に2万円を割り込んだ反動と、橋本龍太郎大蔵大臣（当時）の株価対策発表による。 |
| 1日最大の上昇率 | 2008年10月14日 +14.15% 終値9,447.57円 (+1,171.14円)。世界金融危機 (2007年-)が起こっていた時期で、前週に1週間で3000円以上下落していた反動に加え、取引前日に相次いで発表されたG7各国の金融危機回避策が好感されたため。 歴代上昇率上位10位 2021年2月現在[28]。 | 順位 | 年月日 | 前日終値（円） | 当日終値（円） | 上昇率（%） | | 1 | 2008年10月14日 | 8,276.43 | 9,447.57 | +14.15 | | 2 | 1990年10月02日 | 20,221.86 | 22,898.41 | +13.24 | | 3 | 1949年12月15日 | 98.50 | 109.62 | +11.29 | | 4 | 2008年10月30日 | 8,211.90 | 9,029.76 | +9.96 | | 5 | 1987年10月21日 | 21,910.08 | 23,947.40 | +9.30 | | 6 | 2020年03月25日 | 18,092.35 | 19,546.63 | +8.04 | | 7 | 1997年11月17日 | 15,082.52 | 16,283.32 | +7.96 | | 8 | 1994年01月31日 | 18,757.88 | 20,229.12 | +7.84 | | 9 | 2008年10月29日 | 7,621.92 | 8,211.90 | +7.74 | | 10 | 2015年09月09日 | 17,427.08 | 18,770.51 | +7.71 | |
| 1日最大の下落幅 | 1987年10月20日 -3,836.48円 終値21,910.08円 (-14.90%)。ブラックマンデーのため（東証1部銘柄の約49％がストップ安）。 |
| 1日最大の下落率 | 1987年10月20日 -14.90% 終値21,910.08円 (-3,836.48円)。ブラックマンデーのため。 歴代下落率上位10位 2021年2月現在[28][29]。 | 順位 | 年月日 | 前日終値（円） | 当日終値（円） | 下落率（％） | | 1 | 1987年10月20日 | 25,746.56 | 21,910.08 | -14.90 | | 2 | 2008年10月16日 | 9,547.47 | 8,458.45 | -11.41 | | 3 | 2011年03月15日 | 9,620.49 | 8,605.15 | -10.55 | | 4 | 1953年03月05日 | 378.24 | 340.41 | -10.00 | | 5 | 2008年10月10日 | 9,157.49 | 8,276.43 | -9.62 | | 6 | 2008年10月24日 | 8,460.98 | 7,649.08 | -9.60 | | 7 | 2008年10月08日 | 10,155.90 | 9,203.32 | -9.38 | | 8 | 1970年04月30日 | 2,315.43 | 2,114.32 | -8.69 | | 9 | 2016年06月24日 | 16,238.35 | 14,952.02 | -7.92 | | 10 | 1971年08月16日 | 2,740.98 | 2,530.48 | -7.68 | |
年次の推移[編集]
2023年末現在。
| 年 | 前年大納会
終値（円） | 当年大納会
終値（円） | 騰落率
（％） |
| 1950年 | 109.91 | 101.91 | -7.28 |
| 1951年 | 101.91 | 166.06 | +62.95 |
| 1952年 | 166.06 | 362.64 | +118.38 |
| 1953年 | 362.64 | 377.95 | +4.22 |
| 1954年 | 377.95 | 356.09 | -5.78 |
| 1955年 | 356.09 | 425.69 | +19.55 |
| 1956年 | 425.69 | 549.14 | +29.00 |
| 1957年 | 549.14 | 474.55 | -13.58 |
| 1958年 | 474.55 | 666.54 | +40.46 |
| 1959年 | 666.54 | 874.88 | +31.26 |
| 1960年 | 874.88 | 1,356.71 | +55.07 |
| 1961年 | 1,356.71 | 1,432.60 | +5.59 |
| 1962年 | 1,432.60 | 1,420.43 | -0.85 |
| 1963年 | 1,420.43 | 1,225.10 | -13.75 |
| 1964年 | 1,225.10 | 1,216.55 | -0.70 |
| 1965年 | 1,216.55 | 1,417.83 | +16.55 |
| 1966年 | 1,417.83 | 1,452.10 | +2.42 |
| 1967年 | 1,452.10 | 1,283.47 | -11.61 |
| 1968年 | 1,283.47 | 1,714.89 | +33.61 |
| 1969年 | 1,714.89 | 2,358.96 | +37.56 |
| 1970年 | 2,358.96 | 1,918.14 | -18.69 |
| 1971年 | 1,918.14 | 2,713.74 | +41.48 |
| 1972年 | 2,713.74 | 5,207.94 | +91.91 |
| 1973年 | 5,207.94 | 4,306.80 | -17.30 |
| 1974年 | 4,306.80 | 3,817.22 | -11.37 |
| 1975年 | 3,817.22 | 4,358.60 | +14.18 |
| 1976年 | 4,358.60 | 4,990.85 | +14.51 |
| 1977年 | 4,990.85 | 4,865.60 | -2.51 |
| 1978年 | 4,865.60 | 6,001.85 | +23.35 |
| 1979年 | 6,001.85 | 6,569.47 | +9.46 |
| 1980年 | 6,569.47 | 7,116.38 | +8.33 |
| 1981年 | 7,116.38 | 7,681.84 | +7.95 |
| 1982年 | 7,681.84 | 8,016.67 | +4.36 |
| 1983年 | 8,016.67 | 9,893.82 | +23.42 |
| 1984年 | 9,893.82 | 11,542.60 | +16.66 |
| 1985年 | 11,542.60 | 13,113.32 | +13.61 |
| 1986年 | 13,113.32 | 18,701.30 | +42.61 |
| 1987年 | 18,701.30 | 21,564.00 | +15.31 |
| 1988年 | 21,564.00 | 30,159.00 | +29.04 |
| 1989年 | 30,159.00 | 38,915.87 | +29.04 |
| 1990年 | 38,915.87 | 23,848.71 | -38.72 |
| 1991年 | 23,848.71 | 22,983.77 | -3.63 |
| 1992年 | 22,983.77 | 16,924.95 | -26.36 |
| 1993年 | 16,924.95 | 17,417.24 | +2.91 |
| 1994年 | 17,417.24 | 19,723.06 | +13.24 |
| 1995年 | 19,723.06 | 19,868.15 | +0.74 |
| 1996年 | 19,868.15 | 19,361.35 | -2.55 |
| 1997年 | 19,361.35 | 15,258.74 | -21.19 |
| 1998年 | 15,258.74 | 13,842.17 | -9.28 |
| 1999年 | 13,842.17 | 18,934.34 | +36.79 |
| 2000年 | 18,934.34 | 13,785.69 | -27.19 |
| 2001年 | 13,785.69 | 10,542.62 | -23.52 |
| 2002年 | 10,542.62 | 8,578.95 | -18.63 |
| 2003年 | 8,578.95 | 10,676.64 | +24.45 |
| 2004年 | 10,676.64 | 11,488.76 | +7.61 |
| 2005年 | 11,488.76 | 16,111.43 | +40.24 |
| 2006年 | 16,111.43 | 17,225.83 | +6.92 |
| 2007年 | 17,225.83 | 15,307.78 | -11.13 |
| 2008年 | 15,307.78 | 8,859.56 | -42.12 |
| 2009年 | 8,859.56 | 10,546.44 | +19.04 |
| 2010年 | 10,546.44 | 10,222.92 | -3.01 |
| 2011年 | 10,228.92 | 8,455.35 | -17.34 |
| 2012年 | 8,455.35 | 10,395.18 | +22.94 |
| 2013年 | 10,395.18 | 16,291.31 | +56.72 |
| 2014年 | 16,291.31 | 17,450.77 | +7.12 |
| 2015年 | 17,450.77 | 19,033.71 | +9.07 |
| 2016年 | 19,033.71 | 19,114.37 | +0.42 |
| 2017年 | 19,114.37 | 22,764.94 | +19.10 |
| 2018年 | 22,764.94 | 20,014.77 | -12.08 |
| 2019年 | 20,014.77 | 23,656.62 | +18.20 |
| 2020年 | 23,656.62 | 27,444.17 | +16.01 |
| 2021年 | 27,444.17 | 28,791.71 | +4.91 |
| 2022年 | 28,791.71 | 26,094.50 | -9.37 |
| 2023年 | 26,094.50 | 33,464.17 | +28.24 |
| 年 | 大発会始値（円） | 年間最高値（円） | 年間最安値（円） | 大納会終値（円） |
| 1986年 | 13,130.37 | 18,996.12 | 12,871.89 | 18,701.30 |
| 1987年 | 18,702.64 | 26,646.81 | 18,525.86 | 21,564.00 |
| 1988年 | 21,551.20 | 30,264.36 | 21,148.26 | 30,159.00 |
| 1989年 | 30,165.52 | 38,957.44 | 30,082.81 | 38,915.87 |
| 1990年 | 38,921.65 | 38,950.77 | 19,781.70 | 23,848.71 |
| 1991年 | 23,827.48 | 27,270.33 | 21,123.90 | 22,983.77 |
| 1992年 | 23,030.66 | 23,901.89 | 14,194.40 | 16,924.95 |
| 1993年 | 16,980.23 | 21,281.03 | 15,671.97 | 17,417.24 |
| 1994年 | 17,421.64 | 21,573.21 | 17,242.32 | 19,723.06 |
| 1995年 | 19,724.76 | 20,023.52 | 14,295.90 | 19,868.15 |
| 1996年 | 19,945.68 | 22,750.70 | 18,819.92 | 19,361.35 |
| 1997年 | 19,364.24 | 20,910.79 | 14,488.21 | 15,258.74 |
| 1998年 | 15,268.93 | 17,352.95 | 12,787.90 | 13,842.17 |
| 1999年 | 13,779.05 | 19,036.08 | 13,122.61 | 18,934.34 |
| 2000年 | 18,937.45 | 20,833.21 | 13,182.51 | 13,785.69 |
| 2001年 | 13,898.09 | 14,556.11 | 9,382.95 | 10,542.62 |
| 2002年 | 10,631.00 | 12,081.43 | 8,197.22 | 8,578.95 |
| 2003年 | 8,669.89 | 11,238.63 | 7,603.76 | 10,676.64 |
| 2004年 | 10,787.83 | 12,195.66 | 10,299.43 | 11,488.76 |
| 2005年 | 11,458.27 | 16,445.56 | 10,770.58 | 16,111.43 |
| 2006年 | 16,294.65 | 17,563.37 | 14,045.53 | 17,225.83 |
| 2007年 | 17,322.50 | 18,300.39 | 14,669.85 | 15,307.78 |
| 2008年 | 15,155.73 | 15,156.66 | 6,994.90 | 8,859.56 |
| 2009年 | 8,991.21 | 10,767.00 | 7,021.28 | 10,546.44 |
| 2010年 | 10,654.79 | 11,339.30 | 8,824.06 | 10,228.92 |
| 2011年 | 10,398.10 | 10,857.53 | 8,160.01 | 8,455.35 |
| 2012年 | 8,560.11 | 10,395.18 | 8,295.63 | 10,395.18 |
| 2013年 | 10,688.11 | 16,320.22 | 10,398.61 | 16,291.31 |
| 2014年 | 16,147.54 | 18,030.83 | 13,885.11 | 17,450.77 |
| 2015年 | 17,325.68 | 20,952.71 | 16,592.57 | 19,033.71 |
| 2016年 | 18,818.58 | 19,592.90 | 14,864.01 | 19,114.37 |
| 2017年 | 19,298.68 | 23,382.15 | 18,224.68 | 22,764.94 |
| 2018年 | 23,506.33 | 24,270.62 | 19,155.74 | 20,014.77 |
| 2019年 | 19,561.96 | 24,066.12 | 19,561.96 | 23,656.62 |
| 2020年 | 23,204.86 | 27,602.52 | 16,358.19 | 27,444.17 |
| 2021年 | 27,258.38 | 30,795.78 | 26,954.81 | 28,791.71 |
| 2022年 | 29,301.79 | 29,388.16 | 24,681.74 | 26,094.50 |
| 2023年 | 25,716.86 | 33,853.46 | 25,661.89 | 33,464.17 |
| 項目 | 該当年・解説 |
| 1年の最大の上昇率 | 1952年 +118.38% 大発会終値166.06円 大納会終値362.34円 (+196.28円)。戦後初の株式ブームによる[30]。 |
| 1年の最大の下落率 | 2008年 -42.1% 大発会終値15,155.73円 大納会終値8,859.56円 (-6296.17円)。リーマンショックのため。 |
その他の記録[編集]
| 項目 | 解説 |
| 連騰日数 | - 2017年10月2日 - 2017年10月24日 (16営業日) 20,400.51円 - 21,805.17円。2017年10月20日日経平均株価は21,457.64円であり56年9か月ぶりに戦後最長に並んだ。そして2017年10月23日には前日の第48回衆議院議員総選挙で与党が大勝したことによる好感触を受け日経平均株価は21,696.65円を記録し戦後最長を更新する15営業日連騰となった。
|
| 続落日数 | - 1954年4月28日 - 1954年5月18日 (15営業日) 351.67円 - 323.92円 (-7.89%)。日本では朝鮮特需の終結による反動不況が続いていた時期である。
|
| 史上最安値 | |
| バブル崩壊後最安値 | - 2008年10月28日 10:17 最安値 6,994.90円
- 2009年3月10日 終値 7,054.98円。リーマン・ショックによる。
|
| 史上最高値 | - 2024年3月21日 14:54 最高値 40,823.32円。
- 2024年3月21日 終値 40,815.66円。
|
| 証券取引法に基づく証券取引所開所による初立会 | |
ETF・投資信託・先物[編集]
過去10年間の利回り | 銘柄 | レバレッジ | 年率 |
| NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 | 1倍 | 9.32%[31] |
| NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ上場投信 | 2倍 | 13.62%[32] |
| 楽天日本株トリプル・ブル | 3倍 | 14.50%[33] |
| 2023年末現在。円建て、配当込み。 |
日経平均株価に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[34]。
- ダイワ上場投信－日経225（1320）[35]
- NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信（1321）[36]
- iシェアーズ・コア 日経225 ETF（1329）[37]
- 上場インデックスファンド225（1330）[38]
- MAXIS 日経225上場投信（1346）[39]
- One ETF 日経225（1369）[40]
- SMDAM 日経225上場投信（1397）[41]
- 上場インデックスファンド日経225（ミニ）（1578）[42] - 取引単位が他の10分の1。
- NZAM 上場投信 日経225（2525）[43]
- iFreeETF 日経225（年4回決算型）（2624）[44] - 配当が年1回ではなく年4回
レバレッジ型・インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[45]。これらは2012年4月から上場し始めた[46]。
- 野村アセットマネジメント
- NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信（1570）（2倍）[47]
- NEXT FUNDS 日経平均インバース・インデックス連動型上場投信（1571）（-1倍）[48]
- NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信（1357）（-2倍）[49]
- 日興アセットマネジメント
- 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数（1358）（2倍）[50]
- 大和アセットマネジメント
- ダイワ上場投信－日経平均レバレッジ・インデックス（1365）（2倍）[51]
- ダイワ上場投信－日経平均インバース・インデックス（1456）（-1倍）[52]
- ダイワ上場投信－日経平均ダブルインバース・インデックス（1366）（-2倍）[53]
- 楽天投信投資顧問
- 楽天ETF-日経レバレッジ指数連動型（1458）（2倍）[54]
- 楽天ETF-日経ダブルインバース指数連動型（1459）（-2倍）[55]
- シンプレクス・アセット・マネジメント
- 日経平均ブル2倍上場投信（1579）（2倍）[56]
- 日経平均ベア上場投信（1580）（-1倍）[57]
- 日経平均ベア2倍上場投信（1360）（-2倍）[58]
日本の投資信託としては下記がある。下記以外にも多数ある。
日本のレバレッジ型やインバース型の投資信託としては下記がある。
- 楽天投信投資顧問
- 楽天日本株トリプル・ブル（3倍）[80]
- 楽天日本株トリプル・ベアⅣ（-3倍）[81]
- 楽天日本株4.3倍ブル（4.3倍）[82]
- 楽天日本株3.8倍ベア（-3.8倍）[83]
- SBIアセットマネジメント
- SBI 日本株4.3ブル（4.3倍）[84]
- SBI 日本株3.7ベアⅢ（-3.7倍）[85]
- SBI 日本株3.8ベア（-3.8倍）[86]
先物は下記に上場している。詳細は日経225先物取引を参照。
- 大阪取引所
- 日経225先物 - 取引単位は指数の数値×1,000円。呼値の単位は10ポイント[87]。
- 日経225mini - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は5ポイント[88]。
- シカゴ・マーカンタイル取引所
- Nikkei/USD - 取引単位は指数の数値×$5。呼値の単位は5ポイント[89]。
- Nikkei/Yen - 取引単位は指数の数値×500円。呼値の単位は5ポイント[90]。
- シンガポール証券取引所
- SGX Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×500円。呼値の単位は5ポイント[91]。
- SGX Mini Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は1ポイント[92]。
- SGX USD Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×$5。呼値の単位は5ポイント[93]。
日本の取引所CFDのくりっく株365に上場している。
- 日経225リセット付証拠金取引 - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は1ポイント[94]。
店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。
- ^ 採用銘柄の株価の単純平均を基準とし、その後の株式分割などを除数を修正して計算する株価指数。
- ^ 例としては、1997年9月に、採用銘柄の三井東圧化学が非採用銘柄三井石油化学に吸収合併されて三井化学となり算出から除外され、東洋ゴム工業が追加採用。
- ^ 東京電力の代わりに関西電力などを採用する、大阪市場の主要銘柄250社で算出される「大証平均株価」は、2000年4月の大規模銘柄入れ替えは行われなかった。
- ^ なお、「日経225」「Nikkei 225」については、日本での商標登録がされていない（特許情報プラットフォームでヒットしない）。
関連項目[編集]
関連書籍[編集]
外部リンク[編集]
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