緑の心財団

緑の心の財団（英：The Green Heart Foundation 仏：Fondation Coeur Vert）はコートジボワールで2017年に登録された非営利団体。『地球を癒し、人々の平和を取り戻す』をスローガンに掲げる。^[1]

自然のバランスを取り戻し、特に農村の住民にとって適正かつ尊厳のある生活環境の確保を促進するため、世界全域における森林再生および環境保護に第一の重点を置いた活動を行っている。

コートジボワール・ココディ市環境省と2018年にパートナーシップを締結。^[2]2019年11月15日には、アビジャン・クマッシ郊外の植林活動に103人のボランティアが参加した。^[3]

財団登録以前からボランティア活動は行われており2016年からは主にアフリカ（セネガル、マリ、ブルキナファソ）の植林ボランティア活動に参加、毎年200～300人の青年ボランティアを世界中から集めている。

セネガルではアフリカ緑の大壁プロジェクトの一環として植林に参加し、2017年現在までに、必要な植樹本数の20%に相当する木を植林。

当財団の植林活動に参加した数百人の青年ボランティアを追いかけたドキュメンタリー映画「緑の大壁 ―アフリカのためのアフリカ―」はワールドピースラボ・シュチェチンとニックスメディアが制作し、マルゴザタ・フィリームス監督が撮影。2015年第13回モナコ国際映画祭のエンジェルピースアワードを受賞^[4]。

目的[編集]

アフリカの国家間組織で、砂漠周縁部の草原地帯の砂漠化を阻み、地元住民の生活環境を改善するための森林再生および再活性化プログラムを実行運営。

2005年にサハラ砂漠周辺諸国が着手し、アフリカ連合によって採択されたこのプロジェクトは、セネガル、モーリタニア、マリ、ブルキナファソ、ニジェール、ナイジェリア、チャド、スーダン、エチオピア、エリトリア、ジブチの11カ国にまたがって展開され、緑の大壁アフリカ統一機構が運営する。

このプロジェクトは、サハラ砂漠南端に全長8000キロ、幅15キロメートル以上にわたりアフリカ原産の木を植え、アフリカ全土を横断する巨大な緑の壁を作りだしている。その趣旨は、砂漠化が進んでいる地域とサヘルと称される半乾燥地域との間に、森林地域と農業地域の防壁を作ることとされる^[5]。

緑の心財団は、このアフリカ緑の大壁プロジェクトに参加している多くの地域的および国際的な団体の1つで、緑の大壁沿線の地元住民の生活環境改善を図るため、植林の他にも農業・造園活動、インフラ開発、技術サポートの提供とトレーニングも支援している。

当財団のホームページによると、長年様々な場所でボランティア活動が行われてきている模様^[6]。

ポーランド・・・ボランティアおよび学生を動員し、毎年平均50000ヘクタールの植林。2017年8月に発生した暴風で約820万立方メートルに相当する樹木が被害に遭遇。ポーランドの環境省から支援の交渉を受け再生活動を支援。

備品倉庫、トラック、宿泊施設、航空運賃(不要マイルの寄付など)、当財団が必要なものがホームページに記載されており、ユニークな募集としては、当財団の大使として自然に対する情熱の有るアフリカ人のミュージシャン／シンガー、俳優、芸能人、有力な有識者も募集されている。

^ “緑の心財団/Green Heart Foundationとは”. 緑の心財団/Green Heart Foundation. 2020年9月3日閲覧。
^ YAÏ (Stg), Philomène (2018年2月28日). “Environnement : La fondation Cœur vert s’active pour la sauvegarde de l’environnement” (フランス語). www.linfodrome.com. 2020年9月3日閲覧。
^ “Opération « 1 jour, 1 million d’arbres » : la fondation cœur vert reboise 2ha à Koumassi – Lexpression” (フランス語). 2020年9月3日閲覧。
^ “2015 Angel Film Awards - Gallery”. www.monacofilmfest.com. 2020年9月3日閲覧。
^ 松浦明博「教職センターにおける環境教育の試み : 持続可能型社会の実現をめざして」『帝京科学大学紀要』第15巻、帝京科学大学、2019年3月、287-291頁、doi:10.18881/00000629、ISSN 1880-0580、CRID 1390572175458443904。
^ “緑の心財団森林再生”. 緑の心財団/Green Heart Foundation. 2020年9月3日閲覧。