中岡弥高

中岡 弥高（なかおか やたか、1882年（明治15年）1月1日[1][2] - 1975年（昭和50年）1月21日[1][2]）は、日本の陸軍軍人、政治家。最終階級は陸軍中将。

経歴[編集]

岡山県出身[1][2][3]。中岡黙陸軍少将の長男として東京で生れる[1]。岡山中学、陸軍幼年学校を経て、1901年（明治34年）11月、陸軍士官学校（13期）を卒業[1][2][4]。翌年6月、砲兵少尉に任官し野砲兵第1連隊付となる[1][4]。1907年（明治40年）12月、陸軍砲工学校高等科を卒業[1]。陸士教官などを経て、1912年（大正元年）11月、陸軍大学校（24期）を卒業した[1][2][3]。

1912年12月、野砲兵第17連隊中隊長となり、参謀本部付、参謀本部員、フランス留学、イタリア軍従軍などを歴任[1]。1916年（大正5年）4月、砲兵少佐に昇進[1]。1917年（大正6年）4月、陸大教官を兼務[1]。その後、近衛師団参謀、第5師団参謀を歴任し。1920年（大正9年）1月、砲兵中佐に進級し浦塩派遣軍司令部付となりシベリア出兵に従軍[1]。さらに同軍広報部長を務めた[1]。

1922年（大正11年）8月、砲工学校教官に転じ、1923年（大正12年）8月、砲兵大佐に昇進し野戦重砲兵第7連隊長に就任[1][3]。1924年（大正13年）8月、参謀本部戦史課長に異動し、東京警備参謀長、フランス大使館付武官を歴任[1][3]。1928年（昭和3年）8月、陸軍少将に進級[1][3]。1931年（昭和6年）6月、参謀本部付となり、野戦重砲兵第1旅団長を経て下関要塞司令官に就任し、1932年（昭和7年）12月、陸軍中将に進んだ[1][2][3]。1933年（昭和8年）8月、砲工学校長に転じ、1935年（昭和10年）3月に予備役編入となった[1][2][3]。

1937年（昭和12年）8月に召集され留守第16師団長に就任[1][2][3]。1939年（昭和14年）8月、召集解除となり[2][3]、翌月、皇戦会理事長に就任[1]。1942年（昭和17年）6月から10月まで、東京市会議長を務めた[1]。

戦後は公職追放となった[5]。

著書[編集]

  • 『黒溝台会戦に於ける第八師団』偕行社、1929年。
  • 『皇国臣民の責務』日本問題研究所、1940年。
  • 『軍内の閥と士風』[1]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 『日本陸海軍総合事典』第2版、111頁。
  2. ^ a b c d e f g h i 『日本陸軍将官辞典』507頁。
  3. ^ a b c d e f g h i 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』177頁。
  4. ^ a b 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』175、177頁。
  5. ^ 公職追放の該当事項は「瑞穂倶楽部理事」。（総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、419頁。NDLJP:1276156。  ）

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
東京府会議長
府県会規則施行下
府県制施行後
東京市会議長
東京都議会議長
東京都制施行下
地方自治法施行後
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