代沢

代沢
町丁
地図北緯35度39分24秒 東経139度40分21秒 / 北緯35.656711度 東経139.672572度 / 35.656711; 139.672572
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 世田谷区
地域 北沢地域
人口情報2025年(令和7年)1月1日現在[1]
 人口 16,621 人
 世帯数 9,569 世帯
面積[1]
  0.992 km²
人口密度 16755.04 人/km²
郵便番号 155-0032[2]
市外局番 03(東京MA[3]
ナンバープレート 世田谷
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代沢(だいざわ)は、東京都世田谷区町名。現行行政地名は代沢一丁目から五丁目。住居表示実施済区域。

地理

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東京都世田谷区の東部に位置し、北に北沢、西に代田、南に太子堂三宿池尻、東に目黒区駒場に接する。

地形的には、台地と北沢川周辺の低地にまたがり、起伏が比較的複雑である(四丁目はほぼ平坦な低地)。こうした地形は、旧版地図等で確認できる。

駒場東大前駅に近い一丁目、池ノ上駅京王井の頭線)があり、同駅や下北沢駅小田急線・京王井の頭線、北沢に所在)の周辺の商店街もある二丁目、北澤八幡神社森巖寺淡島神社分社があり、下北沢の元々の中心に当たる三丁目・五丁目、代田、太子堂との結びつきも強い四丁目など特性の違いが見られる。

一丁目、四丁目は、住宅地が多くを占める。二丁目、三丁目、五丁目は、下北沢とよばれる地域の一角を占める。住宅地は、かつて佐藤栄作竹下登が居を構えるなど、高級住宅街として知られる。

地価

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住宅地の地価は、2025年令和7年)1月1日公示地価によれば、代沢1-15-3の地点で90万円/m2、代沢2-2-15の地点で93万円/m2、代沢5-16-14の地点で93万1000円/m2となっている[4]

歴史

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元々、東京府武蔵国荏原郡下北沢村、代田村の一部で、15~16世紀頃に北沢川周辺等で両村の開墾が始まり集落の形成が進んだ。代田村は現在の代田大原に相当する主部の他東側に飛地があり、この飛地との間で下北沢村を東西から挟む形となっていた。

明治時代以降世田ヶ谷村への合併、東京市、世田谷区への編入があり、宅地化が進んだ。1932年昭和7年)の世田谷区発足の際に、下北沢は北沢に、代田飛地は代田から別れて下代田町となった。周辺の住居表示実施(1964年(昭和39年))に際し、旧北沢の南部と下代田町のほぼ全域(淡島通りよりも北の部分)が統合する形で代沢が成立した。旧北沢一丁目・二丁目と下代田町が代沢一丁目~五丁目と変わり、代沢小学校の南を流れる北沢川暗渠となり、桜並木の遊歩道になる。なお、下代田町のうち代沢に含まれない部分は1971年(昭和46年)に池尻町と合併して池尻四丁目となった。

地名の由来

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安政年間、森巌寺前の伊東氏宅の寺子屋は、代田村と下北沢村の境にあったので、「代沢塾」と名づけられたのが「代沢」の始まりで、代田下北沢の合成地名。初めて代沢と付けられたのは1898年明治31年)に開校した荏原小学校代沢分教場(現在の代沢小学校)で、その後1964年昭和39年)に住居表示の際に地名となった。

世帯数と人口

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2025年(令和7年)1月1日現在(世田谷区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
代沢一丁目 1,554世帯 2,851人
代沢二丁目 2,702世帯 4,622人
代沢三丁目 998世帯 2,092人
代沢四丁目 2,543世帯 4,342人
代沢五丁目 1,772世帯 2,714人
9,569世帯 16,621人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
15,170
2000年(平成12年)[6]
15,914
2005年(平成17年)[7]
15,648
2010年(平成22年)[8]
16,104
2015年(平成27年)[9]
16,476
2020年(令和2年)[10]
17,180

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
7,516
2000年(平成12年)[6]
8,272
2005年(平成17年)[7]
8,484
2010年(平成22年)[8]
8,985
2015年(平成27年)[9]
9,111
2020年(令和2年)[10]
9,638

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2024年8月現在)[11]

丁目 番地 小学校 中学校
代沢一丁目 全域 世田谷区立池之上小学校 世田谷区立富士中学校
代沢二丁目 1~7番
13~17番
19~23番
33~48番
8〜12番
18番
24〜32番
世田谷区立代沢小学校
代沢三丁目 1~13番
17~27番
14〜16番 世田谷区立池之上小学校
代沢四丁目 全域 世田谷区立代沢小学校
代沢五丁目 全域

交通

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鉄道

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道路

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路線バス

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  • 渋51 渋谷駅 - 若林折返所
  • 渋52 渋谷駅 - 世田谷区民会館
  • 渋54 渋谷駅 - 経堂駅
  • 下61 北沢タウンホール - 駒沢陸橋

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

丁目 事業所数 従業員数
代沢一丁目 39事業所 355人
代沢二丁目 152事業所 707人
代沢三丁目 56事業所 600人
代沢四丁目 127事業所 623人
代沢五丁目 212事業所 1,545人
586事業所 3,830人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[13]
515
2021年(令和3年)[12]
586

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[13]
3,752
2021年(令和3年)[12]
3,830

主な企業

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施設

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保育園・幼稚園・学校

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公園

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神社・寺院・教会

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コンビニエンスストア

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病院・診療所

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  • 代沢診療所
  • 代沢内科クリニック
  • 代沢さくら醫院
  • 堀医院
  • 松多内科医院
  • 北医院
  • かどた内科クリニック
  • 羽山医院
  • 原医院
  • 大谷医院
  • ゆうハートクリニック
  • 大堀IBDクリニック
  • 副島クリニック
  • 清泉メディカルクリニック
  • ひらやまクリニック耳鼻咽喉科
  • 山手クリニック

スポーツジム

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出身・ゆかりのある人物

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b c 令和7年(2025)世田谷区の人口と世帯数(町丁目別)” (CSV). 世田谷区 (2025年1月1日). 2025年3月9日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ a b 代沢の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  4. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 通学区域”. 世田谷区 (2024年8月30日). 205-03-13閲覧。 エラー: 閲覧日が正しく記入されていません。 エラー: 閲覧日がウィキペディアの設立以前の日付です。
  12. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  13. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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