シヅオカヤ

萩原商事株式会社[1]
↓
株式会社シヅオカヤ[2]
種類 株式会社
本社所在地

東京都調布市深大寺町2632[3][4]
↓


↓
東京都八王子市初沢町1227-4[5]
設立 1960年（昭和35年）3月3日[3][2]
業種 小売業
事業内容 スーパーマーケット[1]
代表者 萩原勤也（社長）[1]
資本金 500万円（設立時）[1]
↓
5000万円[1]
↓
3億7000万円[6]
売上高 259億2200万円[5]
決算期 2月期[1]
主要株主 忠実屋88.3%[5]
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シヅオカヤは、かつて首都圏を中心に生鮮食品に強みを持つスーパーマーケットを展開していた日本の企業[7]。

1984年（昭和59年）3月に忠実屋と提携し[8]、同社が51％の株式を取得して子会社化された[6]。

1991年（平成3年）6月に「株式会社シヅオカヤ」へ商号を変更した[2]。

1994年に忠実屋がダイエーに吸収合併されたため同社傘下となるが、2000年（平成12年）に同じダイエー傘下のセイフー（後のグルメシティ関東）に吸収合併された。[要出典]

歴史・概要[編集]

静岡市出身の萩原勤也が、神田市場の東京東印青果から独立し、1946年（昭和21年）に東京都新宿区歌舞伎町で果実商を開いたのが始まりである[1]。

1960年（昭和35年）3月3日に[2]資本金500万円で「萩原商事株式会社」を設立し[1]、同年7月8日にスーパーマーケットの三鷹店を開店した[9]。

1963年（昭和38年）3月20日に「シヅオカヤ労働組合」が結成された[10]。

1969年（昭和44年）4月に本部を町田に移転してスーパーマーケットチェーン展開の基盤を構築した[4]。

1980年（昭和55年）5月に高島屋ストアから3店舗を譲受した[11]。

1981年（昭和56年）6月から本部から半径5㎞を対象として夕食材料の宅配を開始した[12]。 同年にベスト電器と業務提携して大山店内に家電売り場を開設した[13]。

1980年代初めには生鮮食品に強みを持つローカルスーパーとなり[7]、1981年（昭和56年）度に34店舗で売上高約440億円を上げて国内小売業で71位となった[14]。

1981年（昭和56年）度の集中出店の失敗により業績が悪化し[6]、1984年（昭和59年）3月に忠実屋と業務提携して[8]、同社が51％の株式を取得して子会社化されたが[6]、創業家である萩原家が社長を務め続けた[15]。

しかし、忠実屋の傘下に入ってから約2年後の1986年（昭和61年） 3月6日に忠実屋側が創業家出身の萩原秀樹社長を解任して取締役に降格し[16]、忠実屋専務の金森方志を社長に就任させた[15]。

ところが、翌々日の同月10日にこの社長解任が一方的であると同時に理由が不明確であるとして解任された萩原秀樹が忠実屋側に公開質問状を出し[16]、忠実屋側も即座に解任は正当であるとの反論を行ったため[17]、経営権を巡って創業家と筆頭株主の忠実屋が争う事態に陥った[18]。

この騒動は、同年6月が創業家から株式を取得して完全に傘下に入れると共に前社長の萩原が取締役も退任して当社を去ることで和解し、創業家の萩原家が経営から離れることになった[18]。

そして、1985年（昭和60年）3月に忠実屋本社ビル内に本社機能を移転して、同社と事実上一体的に運営されるようになった[19]。 それに伴い、当社は商品部を廃止して商品の仕入れ部門を忠実屋と一体化し、物流についても忠実屋の東京都羽村市にあった加工センターと神奈川県厚木市にあった厚木物流センターから各店舗に直接配送することになった[20]。

1991年（平成3年）6月に「株式会社シヅオカヤ」へ商号を変更し[2]、同年9月1日に同じ忠実屋グループとなっていた「ナイス」と経営統合して[21]同社から15店舗の営業を継承した[2]。

年表[編集]

  • 1946年（昭和21年） - 静岡市出身の萩原勤也が東京都新宿区歌舞伎町で果実商を開業[1]。
  • 1960年（昭和35年）
  • 1963年（昭和38年）3月20日 - 「シヅオカヤ労働組合」結成[10]。
  • 1969年（昭和44年）4月 - 本部を町田に移転し、スーパーマーケットチェーン展開の基盤を構築[4]。
  • 1980年（昭和55年）5月 - 高島屋ストアから3店舗を譲受[11]。
  • 1981年（昭和56年）6月 - 本部から半径5㎞を対象として夕食材料の宅配を開始[12]。
  • 1984年（昭和59年）3月[8] - 忠実屋が51％の株式を取得し、同社の子会社化となる[6]。
  • 1986年（昭和61年）
    • 3月6日 - 忠実屋側が創業家出身の萩原秀樹社長を解任して取締役に降格し[16]、忠実屋専務・金森方志が社長に就任[15]。
    • 6月 - 忠実屋が創業家から株式を取得して完全子会社化し、前社長・萩原が取締役も退任して創業家が当社から撤退[18]。
  • 1985年（昭和60年）3月 - 忠実屋本社ビル内に本社機能を移転し、事実上一体化[19]。
  • 1991年（平成3年）
    • 6月 - 「株式会社シヅオカヤ」へ商号を変更[2]。
    • 9月1日 - 「ナイス」と経営統合し[21]、15店舗の営業を継承[2]。


かつて存在した店舗[編集]

東京都[編集]

23区[編集]

店舗面積約110m2[26]。
店舗面積約815m2[28] → 約669m2[27]。
店舗面積約510m2[30]。
店舗面積約335m2[2][32]。
店舗面積約1,671m2[2]。
遊座大山商店街の一角に出店していた[33]。
閉店後に商店街の客足が激減したことから商店街側から再開を働きかけ、1995年（平成7年）6月に店舗面積約300m2のビッグ・エーが店舗跡の一部に開店した[33]。
店舗面積約1,400m2[26][34]。
「成増名店街」に丸井や高島屋ストアなどと共に核テナントとして[35]地下売り場に出店していた[36]。「成増名店街」は建て替えを行い[35]、1988年（昭和63年）6月30日にダイエー成増店が開店した[37]。
近隣に（2代目）成増店を移転開設した[36]。
店舗面積約812m2[2]。
「成増名店街」の近隣に移転する形で開業した[36]。
延べ床面積約4,856m2[38]、店舗面積約960m2[39]。
山手通りサンシシティ商業施設棟に出店していた[38]。
店舗面積約650m2[30]。
セイフー平和台店となった[40]。

三多摩[編集]

店舗面積約759m2[43]。
1階が食品売り場で、2階が雑貨・化粧品売り場、3階が衣料品売り場となっていた[9]。
店舗面積約988m2[2]。
店舗面積約501m2[46]。
店舗面積約851.3m2[47]。
1970年（昭和45年）11月1日に開業した「ターミナルエコー」（店舗面積約11,006m2）に出店していた[46]。
店舗面積約570m2[30]。
店舗面積約760m2[30]。
開業時には2階に本部が設置された[51]。
店舗面積約270m2[32]。
店舗面積約1,529m2[2]。
店舗面積約580m2[52][53]。
店舗面積約418m2[2]。
店舗面積約580m2[54]。
木造平屋建て[57]・店舗面積約762m2[56]。
店舗面積約850m2[59]。
当社が建設したショッピングセンターのテナントとして招致した[25]町田大丸の地下2階に出店していた[58]。地下1階の町田大丸食品売り場のさらに下という不利な立地であったが、町田大丸食品売り場を上回る売上を上げていた[57]。

神奈川県[編集]

店舗面積約900m2[61]。
店舗面積約1,218m2[64]。
店舗面積約563m2[2]。
店舗面積約365m2[2]。
店舗面積約521m2[2]。
店舗面積約400m2[66][65]。
店舗面積約2,910m2[67]。
大野第一ビルに出店していた[67]。
店舗面積約484m2[2]。
店舗面積約490m2[2]。
店舗面積約257m2[69]。
1994年（平成6年）9月1日に不採算の小型店を酒類ディスカウントストア「プライスセーバー」に業態転換した[69]。

埼玉県[編集]

店舗面積約1,154m2[70]。
高島屋ストアから継承した店舗[70]。
店舗面積約1,240m2[2]。

千葉県[編集]

店舗面積約397m2[2]。


静岡県[編集]

店舗面積約8,712m2[72]。
「シーザースボウル」跡地に建設し[73]、静岡駅南地区初の大型店として開業した[74]。
売場面積8,712m2[77]。
パークレーン静岡跡に出店していた[75]。
店舗面積約782m2[80]。
静岡伊勢丹の地下食品売り場に出店していたが閉店し、店舗跡は静岡伊勢丹の直営となった[80]。
店舗面積約8,500m2[81]。
  • 富士店（富士市平垣270-10[82]、1979年（昭和54年）12月開店[79] - ?閉店）
店舗面積約2,223m²[79]。
本州製紙が富士工場正面の商店街に面した場所に開設したショッピングセンター「パピー」に出店していたファミリーストアの撤退を受け、後継テナントとして出店した[83]。
店舗面積約1,100m2[84]。
富士川駅前に出店していた[84]。
店舗面積約1,050m2[30]。
店舗面積約1,150m2[30]。

過去に存在した事業所[編集]

敷地面積約2,000m2[85]、延べ床面積約1,000m2[85]。

過去に存在した関連会社[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g h i j 『日本繊維商社銘鑑 1969年版』 東京信用交換所、1968年。pp1472
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba 『流通会社年鑑 1993年版』 日本経済新聞社、1993年10月25日。 pp228-229
  3. ^ a b c d 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。pp232
  4. ^ a b c d 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。pp212-213
  5. ^ a b c 『流通会社年鑑 1990年版』 日本経済新聞社、1990年11月24日。pp228
  6. ^ a b c d e “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1984年6月号 (総合食品研究所) (1984年6月).pp157
  7. ^ a b “食品小売流通徹底研究 激戦期八〇年代!!小売流通の戦況と展望 ローカルスーパーは生き残れるか 東京”. 総合食品 1980年11月号 (総合食品研究所) (1980年11月1日).pp138
  8. ^ a b c “流通年事表 昭和59年”. 流通情報 1985年4月号 (流通経済研究所) (1985年4月).pp3
  9. ^ a b c 『大型販売店調査年鑑 1964年版』 富士経済、1964年3月10日。ppD-39
  10. ^ a b “2月､3月の常執･中執”. 月刊ゼンセン 1990年5月号 (ゼンセン同盟) (1990年5月1日).pp72
  11. ^ a b “高島屋 創業百五十周年に躍進期す”. 東邦経済 1980年9月号 (東邦経済社) (1980年9月1日).pp78
  12. ^ a b “食品業界の動向”. 缶詰時報 1981年11月号 (日本缶詰びん詰レトルト食品協会) (1981年11月1日).pp29
  13. ^ “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1981年9月号 (総合食品研究所) (1981年9月).pp160
  14. ^ 木村立夫 “日本およびアメリカのトレーディング・スタンプ業の現状と課題(2)”. 日経広告研究所報 1982年5月号 (日経広告研究所) (1982年5月).pp9
  15. ^ a b c “忠実屋、社長に起用 金森専務を派遣 萩原商事を派遣へ”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年3月8日)
  16. ^ a b c “忠実屋に質問状 社長解任に異議”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年3月11日)
  17. ^ “萩原商事の質問状に忠実屋が反論「社長解任は正当」”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年3月12日)
  18. ^ a b c “忠実屋の萩原問題決着 経営権完全に把握 焦点は再建の行方”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年6月23日)
  19. ^ a b “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1985年5月号 (総合食品研究所) (1985年5月).pp153
  20. ^ “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1984年11月号 (総合食品研究所) (1984年11月).pp141
  21. ^ a b “食料品が寄与，好調な上期の量販店 /”. 酒類食品統計月報 1991年11月号 (日刊経済通信社) (1991年11月).pp76-83
  22. ^ a b 『大日本商工録 26版』 大日本商工会、1948年9月30日。pp197
  23. ^ 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp305
  24. ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp195
  25. ^ a b 小林三男 “話題の焦点 時代の流れ”. 鶏友 1969年22月号 (鶏友社) (1969年11月).pp37
  26. ^ a b c 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp202
  27. ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp280
  28. ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp199
  29. ^ a b “1ケタ成長,地方スーパー健闘-｢小売業調査｣より”. 生協運営資料 1982年8月号 (日本生活協同組合連合会) (1982年8月).pp108-109
  30. ^ a b c d e f g h i j k l m 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。pp233
  31. ^ a b “チェーンストアも取り組みはじめたスペシャリティ路線はどこまで 先輩格・いかりスーパーマーケットと新規参入組・シヅオカヤの方向性”. 食品商業 1983年5月号 (商業界) (1983年7月).pp41-46
  32. ^ a b “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング(No.3)”. ヤノニュース 1980年5月25日号 (矢野経済研究所) (1980年5月25日).pp27
  33. ^ a b c “中小小売商業振興会議 ｢地域社会と商店街｣ ふれあいのあるまちづくりから”. いっとじゅっけん 1997年2月号 (経済産業調査会) (1997年2月).pp25
  34. ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp260
  35. ^ a b “SCリニューアル ナリマス生活変更線。”. ショッピングセンター 1988年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1988年9月1日).pp50
  36. ^ a b c “惣菜・デリカでアップスケール図ったダイエー成増店”. 販売革新 1988年10月号 (アール・アイ・シー) (1988年10月).pp85-88
  37. ^ “SCリニューアル ナリマス生活変更線。”. ショッピングセンター 1988年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1988年9月1日).pp54
  38. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』 東洋経済新報社、2009年。pp684
  39. ^ “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング”. ヤノニュース 1980年5月5日号 (矢野経済研究所) (1980年5月5日).pp43
  40. ^ “PRICE DATA 量販店価格調査など”. 食糧ジャーナル 1999年8月号 (食糧問題研究所) (1999年8月20日).pp118
  41. ^ 市川新 『多摩川における汚濁物質の収支と流下過程』 助成集報 vol.11(1984年) 〔4〕 (とうきゅう環境浄化財団研究助成) (1988年3月)。pp226
  42. ^ 三鷹市議会事務局 『市制施行30周年記念 三鷹市議会史 年表編』 三鷹市議会、1982年8月31日。 pp145
  43. ^ 『食品工業総合名鑑 1964年版』 光琳書院、1964年4月28日。pp12-136
  44. ^ 市川新 『多摩川における汚濁物質の収支と流下過程』 助成集報 vol.11(1984年) 〔4〕 (とうきゅう環境浄化財団研究助成) (1988年3月)。pp228
  45. ^ 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp306
  46. ^ a b c d 臼井鶴満 並木武夫 “伊勢丹との一体化を図る中で F&Fビル”. ショッピングセンター 1981年6月号 (日本ショッピングセンター協会) (1981年6月1日).pp24
  47. ^ a b 杉村暢二 “武蔵野市吉祥寺地区の中心商業地の動向”. 不動産研究 1997年1月号 (日本不動産研究所) (1997年1月1日).pp63
  48. ^ a b “3月の常執･中執”. 月刊ゼンセン 1989年5月号 (ゼンセン同盟) (1989年5月1日).pp81
  49. ^ “3､4月の常執･中執”. 月刊ゼンセン 1994年6月号 (ゼンセン同盟) (1994年6月1日).pp50
  50. ^ 三鷹市議会事務局 『市制施行30周年記念 三鷹市議会史 年表編』 三鷹市議会、1982年8月31日。 pp254
  51. ^ a b 『食品小売業を巡る課題と戦略 食品流通年報 1976年版』 日本食糧新聞社、1976年2月25日。pp290
  52. ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp297
  53. ^ 鈴木政巳 “多摩地域の商業”. 商工指導 1972年5月号 (東京都商工指導所) (1972年5月29日).pp15
  54. ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp308
  55. ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1966年版』 日本セルフ・サービス協会、1965年11月10日。pp514
  56. ^ a b c 『スーパーマーケット・レイアウト集 1964年版』 商業界、1964年。pp56
  57. ^ a b 三好寛 “スタンプで固定客づくりに成功した シヅオカヤ町田店”. 近代中小企業 1977年9月号 (中小企業経営研究会) (1977年9月1日).pp92
  58. ^ a b 荒屋勝 “スーパーマーケット情報”. 食品と科学 1971年12月号 (食品と科学社) (1971年12月).pp68-70
  59. ^ “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング”. ヤノニュース 1980年5月5日号 (矢野経済研究所) (1980年5月5日).pp40
  60. ^ 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp324
  61. ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp217
  62. ^ “静岡屋 3店目工場地帯に進出”. 販売革新 1965年7月号 (アール・アイ・シー) (1965年7月).pp50-55
  63. ^ “純利益アップの秘策練るシズオカヤ”. 激流 1978年10月号 (国際商業出版) (1978年10月).pp77-79
  64. ^ 青木哲弥 “奈良宅地開発事務所 街びらきへ向けて事業展開“横浜市緑区｢奈良地区｣"”. 新都市開発 1991年2月号 (新都市開発) (1991年2月).pp80
  65. ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp328
  66. ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp220
  67. ^ a b c d 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp955
  68. ^ 吉田豊 “震源"酒類市場"に見る価格インパクトの縮図”. 食品商業 1983年5月号 (商業界) (1983年7月).pp36-39
  69. ^ a b “生き残り賭けて激化する PBの開発競争”. スクウェア21 1994年12月号 (全国経営者団体連合会) (1994年11月15日).pp5
  70. ^ a b c d 所沢市史編さん委員会 『所沢市史 現代史料』 所沢市、1990年3月29日。 pp906
  71. ^ 『静岡年鑑 昭和51年度版』 静岡新聞社、1976年7月。pp29
  72. ^ 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp958
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  77. ^ 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp958
  78. ^ 『日本アルマナック 現代日本を知る総合データバンク 1984年版』 教育社、1984年1月30日。pp1594
  79. ^ a b c d e f g 『流通会社年鑑 1990年版』 日本経済新聞社、1990年11月24日。pp256-257
  80. ^ a b c “市場動向 大店法規制緩和で本格的な"流通戦争"へ”. 企業と広告 1992年2月号 (チャネル) (1992年2月).pp54
  81. ^ a b c “1990年開店SC一覧”. ショッピングセンター 1990年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1990年12月1日).pp90
  82. ^ “地域の核店舗として、地域商店街の再活性化へ寄与するために 富士ショッピングセンターパピー”. ショッピングセンター 1992年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1992年12月1日).pp47
  83. ^ “ホットプレイス訪問(17)パピー 核店舗撤退の苦境からよみがえった駅前ショッピングビル”. 専門店 1996年4月号 (協同組合連合会日本専門店会連盟) (1996年4月).pp30-33
  84. ^ a b c d 『静岡県地価調査資料 昭和63年』 静岡県都市住宅部土地対策課、1988年。pp308
  85. ^ a b c d “マス･マーチャンダイジングに威力を発揮する集配センター”. 総合食品 1978年10月号 (総合食品研究所) (1978年10月).pp79
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